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*18:06JST 【注目銘柄ダイジェスト】日本電産が大幅反発、SUMCOは急落 <6594> 日本電産 14290 +225 大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は982億円で前年同期比20.1％増益となり、会社計画の950億円を上回った。ほぼ市場予想並みの水準であるが、足元で株価が調整基調にあったことから、安心感へとつながっているようだ。本日の10時から開催される説明会などへの期待感も先行しているもよう。通期業績予想は据え置いているが、年間配当計画は100円から105円に引き上げている。 <3436> SUMCO 1388 -168 急落。クレディ・スイス証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に、目標株価も3530円から1385円に引き下げた。想定以上にウェーハメーカーの生産能力が拡大しており、供給過剰に陥る見通しとなったことから、ウエーハ価格の見通しを引き下げ、それに伴い来12月期以降の業績予想を下方修正しているもよう。なお、クレディ・スイス証券では、同様に信越化<4063>の投資判断も引き下げた。 <7270> SUBARU 3008.0 -227.0 大幅続落。前日に上期業績予想の下方修正を発表。営業利益は従来予想の1100億円から610億円に下方修正、7-9月期は34億円程度の水準にまで低下したことになる。品質関連費用の計上が下方修正の背景、詳細は発表されていないものの、600億円程度が計上されたとみられている。あくまで一過性の費用計上ではあるが、円安による押し上げ効果なども期待されていた中、予想外の下方修正にネガティブインパクトが先行。 <4924> シーズHD 4500 +700 ストップ高比例配分。米ジョンソン・エンド・ジョンソンがTOBを実施して、完全子会社化を目指すと発表している。TOB価格は一株5900円で、前日終値を55.3％上回る水準となっている。買付期間は10月29日から19年1月10日までとしており、TOB成立後、同社株式は上場廃止となる。同社は公開買い付けに対して賛同の意を表明しており、TOB価格に完全サヤ寄せを目指す展開になっている。 <6301> コマツ 2784.5 -145.5 大幅続落。連日で年初来安値を更新している。米キャタピラーが前日に決算を発表、7-9月期のEPSはほぼ市場予想通りであったものの、通期予想は従来見通しの11-12ドルを据え置き、市場が期待していた上方修正は見送られた。鉄鋼価格上昇や米国の関税に伴うコスト上昇などが重しとなるもよう。決算を受けて株価は一時10％もの急落となり、国内建機大手である同社などの売り材料にもつながっているようだ。 <5423> 東製鉄 811 +54 大幅反発。前日に上期の決算を発表、営業益は71.8億円で前年同期比8.5％減、会社計画を10億円強上回り、ほぼ市場予想線上に。上期の超過分を反映して、会社側では通期計画を120億円から130億円に上方修正した。コンセンサス水準には達していないが、足元で鉄スクラップ価格が上昇しており、株価には下振れ懸念も反映されていたとみられることから、ストレートに上方修正を評価する動きとなっている。 <6703> OKI 1554 +135 急反発。前日に発表した上半期業績予想の上方修正がポジティブなサプライズにつながっている。営業損益は従来予想の30億円の赤字から一転、8億円の黒字に上方修正している。プリンター事業では構造改革を中心に収益が改善したほか、情報通信事業の売上案件の構成比改善など、各事業が堅調に推移したようだ。第1四半期から前年同期比での収益改善は進んでいたが、上方修正幅は想定以上との見方が優勢に。 <5707> 東邦鉛 3695 -550 大幅続落。前日に業績予想の下方修正を発表、上半期営業損益は37億円の黒字から21億円の赤字に、通期では110億円の黒字から13億円の黒字にそれぞれ下方修正している。亜鉛や鉛の相場が想定を下回ったこと、精錬事業における在庫評価損の計上、資源事業における相場下落や採掘コストの増加などが業績下振れの背景に。第1四半期が大幅増益決算であったため、大幅下方修正にはネガティブなインパクトが 強いようだ。 <6937> 古河電池 886 +66 大幅反発。前日に上期業績予想の修正を発表。営業益は従来予想の4億円から3.1億円に下方修正も、純利益は2億円から3.3億円に上方修正。産業用電池の低調推移が営業益下方修正の要因だが、受取当金の増加や支払利息の減少などで営業外収支は改善した。第1四半期が大幅減で本業ベースの下振れは織り込まれていたこともあり、経常利益以下の上方修正に対するインパクトが強まった。 <3407> 旭化成 1366.0 -40.5 大幅続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も1550円から1100円に引き下げた。アクリロニトリルやメチルメタクリレートなどのケミカル製品のマージン見通しを引き下げたほか、電子部品および電子材料の売上予想も引き下げている。