299
9/4 15:00
-18(-5.68%)
時価総額 7,222百万円
ITbookとサムシングHDの経営統合で2018年に誕生。地盤調査改良事業が柱。人材派遣やシステム開発事業、コンサルティング事業等も。地盤調査改良事業ではスクリューフリクションパイル工法の販促推進。 記:2024/09/01
5,440
9/4 15:00
-290(-5.06%)
時価総額 1,476,960百万円
石油開発最大手。日本政府が筆頭株主。北海道、秋田県、山形県、新潟県に油ガス田を保有。海外はイラク・ガラフ油田など。E&P事業は売上伸長。北米、中東における原油販売量の増加が寄与。人件費増が重し。 記:2024/09/04
2,786
9/4 15:00
+1(0.04%)
時価総額 261,661百万円
大手菓子メーカー。菓子でロングセラー商品を多数持つ。冷菓では独創性のある商品を提供。菓子食品事業は収益伸長。キャンディカテゴリーは売上好調。24.3期3Q累計は2桁増収増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/16
アサイーなどのアマゾンフルーツ、原料の輸入・卸売を行う。自社ブランド製品の販売等も。ポルトガル語で果物を意味する「FRUTA」が社名の由来。リテール事業ではお家でアサイーボウルの新規販路開拓などに注力。 記:2024/08/23
3,910
9/4 15:00
-35(-0.89%)
時価総額 39,773百万円
エレクトロニクス商社。入退室管理システムや監視カメラシステムのほか、半導体やセンサー等の電子部品などを取り扱う。エレクトロニクス商品類は売上順調。データセンター向け入退室管理システムの拡販などに注力。 記:2024/06/13
2,778
9/4 15:00
-124(-4.27%)
時価総額 83,543百万円
半導体商社。UKCHD、バイテックHDが経営統合。太陽光発電所や植物工場等のエコソリューション事業も。SBIHDと資本業務提携。27.3期売上8000億円目標。産機領域ではマシンビジョン領域への注力図る。 記:2024/07/01
3,408
9/4 15:00
+22(0.65%)
時価総額 322,390百万円
北陸最大手のドラッグストアチェーン。ドラッグストア「クスリのアオキ」を運営。グループ店舗数は900店舗超。調剤併設推進。株主優待制度を拡充。26.5期売上高5000億円目指す。調剤併設率は70%目標。 記:2024/04/29
VDIソフトウェアなど仮想デスクトップ関連製品の販売等を行う。サーバ、ストレージ機器等のクラウドインフラ等も。メガバンクや官公庁に納入実績。27.1期経常利益率15%目標。クラウドサービス等の拡大図る。 記:2024/05/08
2,203
9/4 15:00
+115(5.51%)
時価総額 18,043百万円
サイバー・セキュリティ事業が主力。マルウェアや脆弱性攻撃を高精度で検知・防御する「FFRI yarai」が主力製品。ソフトウェア開発・テスト事業も。戦略的販売パートナーとの連携強化などを継続実施。 記:2024/06/24
大手情報サイバーセキュリティ会社。セキュリティ監視センターを拠点に、調査や診断、コンサルティング、監視、運用、ソリューションのサービス、製品の提供を行う。今期3Q累計はセキュリティ、SIともに伸長した。 記:2024/04/12
1,551
9/4 15:00
-87(-5.31%)
時価総額 11,839百万円
システム開発会社。製造業の生産管理システムシステム等の開発、運用、保守を主力に、半導体関連のシステムやインフラ構築、AI関連ソフトの開発を行う。今期1Qの売上高は過去最高を更新も、人材採用投資等が重し。 記:2024/04/13
940
9/4 15:00
-23(-2.39%)
時価総額 13,568百万円
独自の深層学習モデルや開発・運用支援ツールによるAI解析サービスやエッジAI機器、LEDサイネージ、AIライセンスを提供する。23年12月期はAIサービスが堅調も、研究開発費や人件費が重しとなった。 記:2024/04/13
1,696
9/4 15:00
-28(-1.62%)
時価総額 7,976百万円
顔認証・画像認識技術を用いた入退室管理システム、監視カメラシステムの開発・販売等を行う。主にオフィス、工場、商業施設向けにサービスを提供。NVIDIAのGPUを活用したAI学習モデルの開発を開始。 記:2024/06/25
5,280
9/4 15:00
-210(-3.83%)
時価総額 83,725百万円
ITインフラの設計・構築から運用・保守までを一貫で請け負う。専門性の高い領域に強み。ソフトバンクやNTTコミュニケーションズ等が主要取引先。先端技術分野売上は順調に増加。27.2期営業利益36億円目標。 記:2024/06/07
275
9/4 15:00
-17(-5.82%)
時価総額 2,769百万円
テストセンター事業が主力。各種資格・検定試験や大学入試等にテストセンターを提供。テスト運営・受託事業、オンライン英語テスト「CASEC」の提供等も行う。増進会HDと資本業務提携。テストセンター事業は順調。 記:2024/07/08
265
9/4 15:00
-11(-3.99%)
時価総額 29,677百万円
ネットショップ作成サービス「BASE」や購入者向けショッピングサービス「Pay ID」を提供するBASE事業が主力。オンライン決済サービス、資金調達サービス等も。PAY.JP事業ではプロダクトの強化図る。 記:2024/07/08
1,231
9/4 15:00
-55(-4.28%)
時価総額 54,164百万円
独立系ITサービス企業。金融システム等の業務システム開発、プラットフォーム構築、車載システム等の組込み開発を行う。デジタルソリューション事業も。25.3期は増収増益計画。堅調なグループ受注等を見込む。 記:2024/07/02
DX推進支援や顔認証ソリューション、Microsoft365運用支援等を手掛けるソリューション事業が主力。OSK日本歌劇団を傘下に持つ。防災システムでは防災監視系システム、道路監視系システムの整備図る。 記:2024/08/26
フードサービスが主力。企業や官公庁等の給食の受託に加え、バス運行等の車両サービス、放課後児童クラブ等の運営管理も。営業外費用減少。24.3期2Qは経常増益。志太HDによるTOBは成立、同社株は上場廃止へ。 記:2024/01/14
1,709
9/4 15:00
-61(-3.45%)
時価総額 29,877百万円
ヘアケア製品、美容家電等の開発・販売を行う。ボタニカルライフスタイルブランド「BOTANIST」、ミニマル美容家電ブランド「SALONIA」等を展開。美容家電は中価格帯商品を拡充。新規事業領域の強化図る。 記:2024/09/02
1,704
9/4 15:00
-51(-2.91%)
時価総額 80,338百万円
大手耐火物メーカー。1875年創業。鉄鋼業界向けに強み。JFEスチールの持分法適用会社。東京駅外壁の赤レンガなどで納入実績。セラミックス事業等も。海外事業の拡大等に注力。27.3期売上1800億円目指す。 記:2024/06/15
1,825
9/4 15:00
-29(-1.56%)
時価総額 145,469百万円
電子基板や半導体装置部品などから貴金属を回収して販売。産業廃棄物処理も手掛ける。産業廃棄物処理施設の稼働率は安定。貴金属事業は増収。国内の金販売量、北米の精錬収入の増加が寄与。24.3期3Qは2桁増収。 記:2024/04/14
988
9/4 15:00
-57(-5.45%)
時価総額 5,736百万円
ITツールの共同開発・共同仕入れ、補助金・助成金活用支援、助成金自動診断ツール等を手掛けるDXソリューション事業が柱。コンテンツ事業も展開。Jプラットフォーム、EC内製化パックなど新サービスの販売に注力。 記:2024/07/02
664
9/4 15:00
-15(-2.21%)
時価総額 5,520百万円
経営課題解決支援のプロシェアリングコンサルティングサービス、プロ人材によるDX支援等のFLEXYサービスが主力。クラウドワークスと資本業務提携。クロスセルの強化によるDX領域の案件獲得などに注力。 記:2024/09/03
644
9/4 15:00
-18(-2.72%)
時価総額 172,236百万円
コインチェック、米TradeStationなどを傘下に収める持株会社。しずおかFGが筆頭株主。NTTドコモと資本業務提携。アセットマネジメント事業を強化。ロボアドバイザーサービスの運用残高は順調増。 記:2024/08/01
1,270
9/4 15:00
-30(-2.31%)
時価総額 6,750百万円
不動産事業者向けサービス「新生活ラクっとNAVI」、法人企業等向けサービス「社宅ラクっとNAVI」等を手掛ける。引越事業者向けサービスも。不動産事業者向けサービスのユーザー数は10万人超と順調に増加。 記:2024/08/30
1,405
9/4 14:50
-55(-3.77%)
時価総額 1,841百万円
企業経営、サイバーセキュリティなどのリスクマネジメントのDXを展開。GRCツールベンダーで国内トップ。企業向けガバナンス、リスク管理の市場拡大で需要拡大。GRCソリューション・プロダクトは売上堅調。 記:2024/05/11
2,518.5
9/4 15:00
-65(-2.52%)
時価総額 278,808百万円
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50%目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記:2024/09/01