2,189
9/4 15:00
-20(-0.91%)
時価総額 5,821,265百万円
国内流通グループ最大手。セブン-イレブン・ジャパンやイトーヨーカ堂、セブン銀行等を傘下に収める。海外コンビニ事業の売上構成比率が高い。株主優待制度を導入。26.2期EBITDA1.1兆円以上目指す。 記:2024/05/08
785
9/4 15:00
-35(-4.27%)
時価総額 4,710百万円
医療用衛生材料の国内最大手。感染管理製品や口腔ケア製品、手術関連製品、介護用品、育児用品等を手掛ける。エア・ウォーター傘下。24.3期3Q累計はメディカル事業が増益。内製化による原価低減などが寄与。 記:2024/04/16
196
9/4 15:00
-12(-5.77%)
時価総額 5,103百万円
ゲームアプリの企画・開発・運営等を行う。運営タイトルは「進撃の巨人 Brave Order」、「ぼくのレストラン2」など。ブロックチェーンゲームに参入。効果的な運用等で、既存タイトルの売上は安定水準維持。 記:2024/07/01
13,230
9/4 15:00
-935(-6.6%)
時価総額 235,640百万円
ソフトウェアテスト・品質保証サービス、セキュリティソリューション、DXサービス等を手掛ける。サービス提供社数は1760社超。エンジニア数、単価は上昇傾向続く。AI特化型品質保証サービスの提供を開始。 記:2024/05/10
203
9/4 15:00
-12(-5.58%)
時価総額 27,668百万円
パッケージソフト販売会社。セキュリティや年賀状、語学等のパッケージソフトの開発、販売を行う。ウイルス対策に強み。通訳機「ポケトーク」や会議室カメラ等も販売する。今期3Q累計はIoT製品が堅調に推移した。 記:2024/04/15
435
9/4 15:00
-26(-5.64%)
時価総額 2,054百万円
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
1,501
9/4 15:00
-12(-0.79%)
時価総額 75,050百万円
工作機械メーカー。自動旋盤や研削盤、マシニングセンタ、転造盤等の製造、販売を行う。自動旋盤は中国でトップシェア。生産システムのトータル提案に強み。設備投資継続。インドの加工組立工場は24年9月に完成予定。 記:2024/05/16
886
6/28 15:00
-1(-0.11%)
時価総額 12,165百万円
EC業者向け決済代行やネット広告運用が柱。22.12期は不正アクセス対応費用が利益の重石に。23.12期は営業黒字復帰を計画。今年2月にMBOを表明。TOB価格は1株889円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2023/03/07
1,015
9/4 15:00
-9(-0.88%)
時価総額 28,720百万円
プリントシール機やクレーンゲーム景品等の開発・販売を行う。家庭用ゲームソフト事業、ゲームアプリ事業等も。オムロングループから独立して誕生。プリントシール画像取得・閲覧サービスの有料会員数は147万人。 記:2024/05/03
2,372.5
9/4 15:00
-95.5(-3.87%)
時価総額 287,224百万円
制御装置大手。精密減速機、鉄道車両用機器、航空機器、自動ドア、商用車用機器、油圧機器、舶用機器、包装機などを展開。太陽追尾駆動装置向けにも注力。中国の景気低迷響き、設備投資需要等弱含み。原価低減を図る。 記:2024/06/14
2,746
9/4 15:00
-231(-7.76%)
時価総額 186,478百万円
自動機械・FA機器メーカー。空圧機器は国内シェア約3割。流体制御技術に強み。半導体や自動車等が主要顧客。24.3期3Qは自動機械部門が堅調。リチウムイオン電池製造システム、三次元はんだ印刷検査機が売上増。 記:2024/04/09
2,589.5
9/4 15:00
-109(-4.04%)
時価総額 336,265百万円
機械要素部品メーカー。直動案内部品「LMガイド」、ボールスプライン、ボールねじ等を手掛ける。LMガイドは世界トップシェア。免震装置等も。配当性向は30%基本。グローバル展開等で製品市場の拡大を図る。 記:2024/08/10
197
9/4 15:00
-15(-7.08%)
時価総額 3,611百万円
日本最大級のゲーム情報メディア「GameWith」の運営等を行うメディア事業が主力。プロeスポーツチームの運営、NFTゲーム等も。eスポーツやNFT・回線事業に経営資源投下。回線事業など新規事業は急成長。 記:2024/05/17
2,414
9/4 15:00
-337(-12.25%)
時価総額 30,477百万円
半導体検査部品「プローブカード」で国内トップシェア。蛍光表示管用フイラメントなど電子管部品も手掛ける。キオクシアなどが主要取引先。海外半導体メーカー向けの拡販に注力。27.3期売上高300億円目指す。 記:2024/06/13
3,965
9/4 15:00
-465(-10.5%)
時価総額 158,699百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
冷蔵庫や洗濯機、電子レンジ、掃除機等を手掛ける家電製品事業が主力。ワクチン用運搬庫等も。新潟県燕市に本社。「匠プレミアム」等のブランドが軸。家電製品事業では新製品の投入等で製品ラインナップの拡充図る。 記:2024/05/12
6,194
9/4 15:00
-467(-7.01%)
時価総額 958,088百万円
総合重工メーカー大手。1853年に石川島造船所として創業。産業システム・汎用機械、資源・エネルギー・環境、航空・宇宙・防衛等の分野で事業展開。航空エンジン・ロケット分野、クリーンエネルギー分野に注力。 記:2024/09/02
567
9/4 15:00
-20(-3.41%)
時価総額 14,832百万円
マーケティング支援会社。リスティング広告等の運用やデータフィールド管理、DX支援、マーケティングシステムの提供等を行う。ネット広告のアナグラム買収。ソーシャルPLUS等は受注額が増加。ネット広告も拡大。 記:2024/05/25
1,335
9/4 15:00
-57(-4.09%)
時価総額 23,867百万円
家賃債務保証、医療費保証、養育費保証を手掛ける保証関連事業が主力。不動産仲介・管理業務等を行う不動産関連事業、IT関連事業も展開。店舗網などが強み。住居用賃料保証では販路拡大、営業強化に取り組む。 記:2024/08/20
1,020
9/4 15:00
-6(-0.58%)
時価総額 79,471百万円
ビックカメラグループの郊外型家電量販店。店舗数は140店舗超。季節家電等の家庭電化商品、携帯電話等の情報通信機器商品が柱。EC事業、住設事業も手掛ける。株主優待制度を拡充。電子棚札の導入店舗を拡大。 記:2024/05/12
1,493
9/4 15:00
-55.5(-3.58%)
時価総額 161,641百万円
光学精密機器メーカー。衛星測位や三次元計測などを駆使したITソリューションを手掛ける。眼科医療機器等も。24.3期3Qは増収確保。ポジショニング事業は足踏みだが、好調な販売が続くアイケア事業が売上下支え。 記:2024/04/13
ホームセンターを運営。家具インテリアとホームセンターの融合が特長。首都圏中心に60店舗展開。ニトリがTOB実施。既存店売上高は堅調。粗利率上昇。20.8期通期は増収増益。21.8期は1店舗の新規出店計画。 記:2020/12/20
1869年創業の老舗百貨店。東京の銀座(本店)、浅草に店舗。飲食業、ビル総合サービス等も。松屋銀座では化粧品、ラグジュアリーブランド、宝飾時計を強化。新規優良個人口座の拡大など外商部門の売上向上に注力。 記:2024/08/12
2,637
9/4 15:00
-37(-1.38%)
時価総額 6,732百万円
画像診断装置や内視鏡システム、手術機器等の販売を行う山下医科器械が中核の持株会社。医療機器製造・販売業、医療モール事業も手掛ける。診療材料等の医療機器消耗品は売上回復。新鳥栖TMSセンターを開設予定。 記:2024/05/16
1,677
9/4 15:00
-36(-2.1%)
時価総額 40,104百万円
国際貨物輸送を主力とする総合物流企業。中国からの輸入で業界トップクラスの実績。大創産業、ワークマンなどが主要取引先。ロジスティードと資本業務提携。通関や配送など輸出入の付帯業務の受注増などに注力。 記:2024/06/03
818
9/4 15:00
-20(-2.39%)
時価総額 98,076百万円
ディスプレイ業界最大手。1892年創業。取引顧客数は2900社超。年間プロジェクト受託数は1万5000件超。東京ミッドタウン日比谷などで実績。26.2期売上高1430億円、営業利益85.8億円目指す。 記:2024/05/16
2,725
9/4 15:00
-64.5(-2.31%)
時価総額 775,317百万円
FA・金型部品等を扱う商社「ミスミ」を中核とする持株会社。メーカー機能も持つ。顧客数は世界で32万社超。ECサイトの取り扱いメーカーは3000社超。新商品、新サービス開発など新事業政策の加速を図る。 記:2024/06/04