1,568.5
9/4 15:00
-11.5(-0.73%)
時価総額 335,071百万円
通信設備の設計・施工・運用・保守等を手掛ける通信キャリア事業が主力。システム開発・運用保守等も行う。売上高の3割超がNTTグループ向け。DOE4%目途。都市インフラ事業では領域拡大などに取り組む。 記:2024/08/05
3,570
9/4 15:00
-150(-4.03%)
時価総額 35,871百万円
水、環境の総合コンサルタント会社。上下水道などインフラ関連のコンサル、調査、設計、施工管理等を手掛ける。アジア、中東等でも事業展開。日本ヒュームの持分法適用関連会社。ビジネス領域の拡大等に取り組む。 記:2024/08/22
1,754
9/4 15:00
-21(-1.18%)
時価総額 34,894百万円
綿半ホームエイドを中核とする持株会社。長野県中心にホームセンター、スーパーセンターを展開。1598年創業。木造建築等の建設事業、貿易事業も。27.3期売上1500億円目標。M&A等で売場面積の拡大図る。 記:2024/06/09
5,990
6/17 15:00
+10(0.17%)
時価総額 204,984百万円
オフィスビルの保有、賃貸、管理等を行う不動産事業が主力。都心で投資推進。ホテルユニゾなどのビジネスホテルも展開。チトセア投資がTOB実施。固定資産売却益の計上等により、20.3期3Qは2桁最終増益。 記:2020/03/21
3,288
9/4 15:00
-29(-0.87%)
時価総額 222,239百万円
工業用・建築施工用接着剤や塗り壁材「ジョリパット」等の化成品事業、国内トップシェアのメラミン化粧板等の建装建材事業を展開。1936年設立。有機微粒子、UV硬化型樹脂など非建設分野への取り組みを強化。 記:2024/08/19
1,577
9/4 15:00
-153(-8.84%)
時価総額 15,563百万円
人工知覚アルゴリズムの研究開発及びライセンス提供を行う。自己位置推定、環境地図作成を同時に行うSLAM技術を独自開発。製品関連売上の拡大図る。フィンランド天然資源研究所に独自の人工知覚技術を提供。 記:2024/07/08
1,002
9/4 15:00
-65.5(-6.14%)
時価総額 2,065,132百万円
国内最大のネットショッピングモール「楽天市場」、旅行予約サービス「楽天トラベル」を運営。楽天モバイル、楽天カード、楽天銀行などを傘下に持つ。クレジットカード関連サービスなどフィンテック部門は順調。 記:2024/07/08
825
9/4 15:00
-70(-7.82%)
時価総額 13,047百万円
商業用ドローンを製造・販売。独自開発の自律制御技術に強み。取引先は221社。外国籍従業員比率は約2割。23.12期通期は損益改善。24.12期は大幅増収見通し。インドの大型案件などの売上貢献見込む。 記:2024/04/14
2,871
9/4 15:00
-196(-6.39%)
時価総額 1,226,150百万円
ミネベア、ミツミ電機の経営統合で誕生した総合精密部品メーカー。ミニチュアボールベアリングなどで世界トップシェア。超精密機械加工技術が強み。配当性向は20%程度目処。高付加価値製品の拡販などに注力。 記:2024/08/06
音楽用電子機器メーカー。ハンディオーディオレコーダー、デジタルミキサー、マルチエフェクター、ボーカルプロセッサー等を手掛ける。ハンディオーディオレコーダーはessentialシリーズ3製品などが売上貢献。 記:2024/06/29
ディスプレイデバイスメーカー。自動車用ディスプレイの車載向けが主力。スマートウォッチやVR機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等も手掛ける。超高輝度1600nitsノートPC用eLEAPを開発。 記:2024/04/30
ゴルフクラブの製造販売等を手掛ける。「マジェスティ」が旗艦ブランド。マジェスティ・ゴルフ・コリアのTOB成立。同社株は株主総会を経て上場廃止予定。新商品発売でラインナップ拡充。19.9期3Qは増収。 記:2019/10/30
3,350
9/4 15:00
-145(-4.15%)
時価総額 5,387,517百万円
3メガ損保の一角。三井住友海上、あいおい、ニッセイ同和が前身。国内損保を軸に、国内生保、海外保険等を展開。保険引受収益、資産運用収益ともに増加。24.3期3Q累計は収益伸長。通期利益予想を上方修正。 記:2024/04/13
3,780
9/4 15:00
-25(-0.66%)
時価総額 202,086百万円
会計事務所事業が主力。財務会計システム「FXシリーズ」、税理士事務所オフィス・マネジメント・システムなどの提供を行う。税理士集団「TKC全国会」との連携に強み。次世代製品の研究・開発などに取り組む。 記:2024/07/08