24
7/20 15:00
-11(-31.43%)
時価総額 432百万円
国内唯一の海洋掘削専門企業。石油・天然ガスの探鉱・開発に係る海洋掘削事業が主力。地球深部探査船「ちきゅう」の運用等も手掛ける。海洋掘削は売上好調。「ちきゅう」による商業掘削等が寄与。18.3期は2桁増収。 記:2018/06/11
1,041
9/4 15:00
-16(-1.51%)
時価総額 22,256百万円
総合型スポーツクラブ「スポーツクラブ ルネサンス」を全国展開。24時間フィットネスジム、リハビリ特化型デイサービス等も。在籍会員数は39万人超。設備投資では元氣ジムなど介護リハビリ施設の新規出店に注力。 記:2024/08/02
1,228
8/3 15:00
+1(0.08%)
時価総額 25,687百万円
写真専門店「カメラのキタムラ」をチェーン展開。記念日スタジオ「スタジオマリオ」のほか、ネット販売事業も手掛ける。モバイル事業部を新設。関係会社株式売却益を計上。特損減少。18.3期3Qは最終黒字転換。 記:2018/02/23
1,207
9/4 15:00
-11(-0.9%)
時価総額 38,651百万円
小売電力サービスや回線サービスなどのネットワークインフラ事業、ネットワークセキュリティ商品の販売等を行う法人ソリューション事業が柱。法人ソリューション事業では「FT光」などストックサービスの拡充図る。 記:2024/09/01
3,065
8/29 15:00
+20(0.66%)
時価総額 101,439百万円
とんかつ専門店チェーン。「かつや」を中心に、天丼やタイ料理、シーフードなど、グループ全体で18ブランドを展開する。6月末の店舗数は771。今上期は増収、営業増益。店舗のDX化やフェアメニューが寄与した。 記:2023/07/28
賃貸不動産や国内外企業へ投資するマーチャントバンキング事業が主。不動産は都市部の利回り5%以上のマンションを中心に投資。服飾雑貨店の運営等も。ボウリング場は事業譲渡。賃貸用不動産物件増え賃貸収入増加。 記:2024/05/16
情報通信システム会社。省スペースや省力化等に貢献する機器の販売に加え、DX化推進やセキュリティのソリューションを提供。国内ソリューション事業は売上堅調。直営店チャネル等が牽引。24.9期1Qは黒字転換。 記:2024/04/15
2,995
6/29 15:00
+1(0.03%)
時価総額 46,950百万円
恋愛・婚活マッチングサービス「with」のマッチング事業が主力。バーチャルライブプラットフォームの運営等も展開。withは口コミによる新規流入数が増加傾向。21.9期2Qはマッチング事業が2桁増収。 記:2021/06/07
2,333
9/4 15:00
-95(-3.91%)
時価総額 103,860百万円
クラウド型セキュリティ対策製品の提供等を行う情報基盤事業が主力。アプリケーション・サービス事業、医療情報クラウドサービス等の医療システム事業も。情報基盤事業は好調。中計では27.3期売上高750億円目標。 記:2024/06/11
342
9/4 15:00
-17(-4.74%)
時価総額 1,856百万円
社労事務所向けサービス会社。社会保険や雇用保険、労働保険の申請や勤怠管理、給与計算等の業務支援サービスをクラウドで提供する。一般企業向けにもサービスを提供する。今期3Q累計は不正アクセスが影響した。 記:2024/04/12
法人向け経済情報プラットフォーム「SPEEDA」を中心としたSaaSビジネスを展開。経済メディア「NewsPicks」の運営も。米投資会社がTOB実施。TOB価格は1500円。TOB成立ならば上場廃止に。 記:2022/12/15
461
9/4 15:00
-24(-4.95%)
時価総額 4,294百万円
診断試薬サービスや検査サービス、TGカイコサービスを手掛ける抗体関連事業が主力。化粧品原料の化粧品関連事業も。診断試薬サービスは国内外の代理店との関係強化を図る。体外診断用医薬品領域の製品化進める。 記:2024/06/28
4,375
9/4 15:00
-180(-3.95%)
時価総額 75,009百万円
日本製鉄系列の電炉大手。各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、線材等の製造・販売を行う。農業資材事業も手掛ける。1937年設立。配当性向は30%程度目安。最適生産・出荷体制の追求、高機能商品の拡販図る。 記:2024/06/04
土地・地質調査試験や地盤補強工事が柱。非破壊調査やソフト販売も。海外はベトナム子会社を通じて開拓。24.12期は地質調査や環境調査試験の伸長を想定。非破壊調査や地盤補強工事も上向く見込み。最高業績を計画。 記:2024/04/11
1,815
9/4 15:00
-49(-2.63%)
時価総額 22,510百万円
塗工乾燥装置メーカー。エンプラフィルム製膜ライン用化工機器、高速・薄膜塗工ライン用塗工機等を手掛ける。受注高は2桁増。電子部品関連塗工機器は売上伸長。24.3期3Qは2桁増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/09
1,946
9/4 15:00
-229(-10.53%)
時価総額 343,274百万円
世界シェアトップクラスの半導体ウエハ搬送装置メーカー。広島県福山市に本社。サムスングループなどが主要取引先。細胞培養装置等の製造・販売も。半導体・FPD関連装置事業では生産システムの強化等に取り組む。 記:2024/08/09
1,900
9/27 15:00
+18(0.96%)
時価総額 15,911百万円
自動車メーカー向けピストンリング、バルブシート、シリンダ、カムシャフト等を製造。金属粉末射出成形品など非自動車領域も。産業機器向け製品は伸び悩むが、自動車関連製品事業は収益伸長。24.3期1Qは2桁増益。 記:2023/09/16
949
9/4 15:00
-62(-6.13%)
時価総額 10,395百万円
放電加工会社。国内首位級。アルミ押出金型にも強みを持つ。放電加工や表面処理の部品、金型製造、プレス機等を手掛ける。三菱重工と資本業務提携。航空機エンジン部品等の受注が回復。原材料高、コスト増を吸収。 記:2024/05/22
産業機械メーカーやソフトウェアメーカーに取扱説明書やマニュアルを作成・管理・運用するシステムを提供。企画、翻訳、コンサルも。22.3期1Qは売上堅調。MOS事業が売上牽引。HOTARUの連結効果等が寄与。 記:2022/01/15
1,025
9/4 15:00
+10(0.99%)
時価総額 5,229百万円
プロフェッショナル・エージェント事業が柱。DX案件の売上比率が高い。副業マッチングサイト「Skill Shift」の運営等も行う。大手企業の取引社数は110社超。ソリューション事業は成長基調維持。 記:2024/06/29
産業用・民生用の電源機器、トランスが主力。インバータエアコン用変成器は国内シェアトップ。トランス高度設計技術等が強み。エアコン向けリアクタの拡販等を図る。20.3期は営業黒字転換計画。1ドル105円想定。 記:2019/07/26
3,750
9/4 15:00
-340(-8.31%)
時価総額 34,811百万円
半導体製造工程のテスト受託会社。台湾PTI傘下。半導体製品のウエハテスト、ファイナルテストの受託を手掛ける。半導体テストプログラムの開発等も。ファイナルテスト領域の拡大、工場のAI拡充などを図る。 記:2024/08/10
423
9/4 15:00
-29(-6.42%)
時価総額 1,987百万円
美容サロン向けサイネージ、セットトップボックス、業務システムの受託開発を展開。IoT製品の設計・開発に実績。TRaaS事業は足踏み。24.1期通期はテクニカルサービス事業が堅調。25.1期は2桁増収計画。 記:2024/04/14
家賃保証や孤独死保険、家財保険、入居者管理アプリ「Roomコネクト」などを手掛ける。利用者数は200万人超。利用可能店舗数は2万店舗超。SBI日本少額短期保険と業務提携。広島支店開設で営業エリア拡大。 記:2024/08/19
1,003
9/4 15:00
-21(-2.05%)
時価総額 9,635百万円
産業機器商社。産業機器や電子部品を中心とする卸に加え、溶接制御機器などの製造・販売も手掛ける。インド拠点開設を検討。中期経営計画では26年度売上高443億円目標。メーカー比率の向上で収益性向上図る。 記:2024/04/30
2,267
9/4 15:00
+29(1.3%)
時価総額 68,495百万円
大手セレクトショップ。国内外のデザイナーズブランド、自社オリジナル企画の紳士服・婦人服、雑貨などを販売。グループ店舗数は300店舗超。ウィメンズの新ブランド「conte」は24年秋に販売開始予定。 記:2024/07/28
1,233
9/4 15:00
-40(-3.14%)
時価総額 14,192百万円
検査用光源装置と瞳モジュールを主力とするIoT関連事業が柱。CCD・C-MOSイメージセンサ向け検査用光源装置で世界トップシェア。精密除振装置等も手掛ける。中計では28.5期営業利益28億円目標。 記:2024/05/17
644
9/4 15:00
-18(-2.72%)
時価総額 172,236百万円
コインチェック、米TradeStationなどを傘下に収める持株会社。しずおかFGが筆頭株主。NTTドコモと資本業務提携。アセットマネジメント事業を強化。ロボアドバイザーサービスの運用残高は順調増。 記:2024/08/01
不動産仲介「アパマンショップ」をFC展開。加盟店への商品・サービスの提供も。TKPが第2株主に。賃貸管理ビジネスが堅調もDX推進に伴う投資負担は重し。社宅サブリース提携社数は増加。賃貸管理システム刷新へ。 記:2024/07/31