990.4
9/4 15:00
-9.6(-0.96%)
時価総額 780,945百万円
ゼネコン大手。不動産開発やインフラ運営、再エネなどの非建設分野にも力注ぐ。24.3期3Q累計は複数の大型工事で損失が生じて利益水面下に。受注は堅調。昨年末単体受注残は22年末比9%増の2兆1699億円に。 記:2024/04/15
705
9/4 15:00
-17(-2.35%)
時価総額 30,414百万円
衣料ファブリックや資材ファブリック、熱可塑性炭素繊維複合材料などを手掛ける化学素材メーカー。石川県能美市に本社。旧社名は小松精練。公式オンラインストアの運営等も。ファッション分野などで販売活動を強化。 記:2024/07/29
854.9
9/4 15:00
-4.4(-0.51%)
時価総額 144,489百万円
国内4位の製紙メーカー。紙・板紙に強み。家庭紙製品やペットケア製品を強化中。24.3期3Q累計は紙・板紙の需要が振るわず。中国の紙オムツも苦戦。だが価格改定が進んで黒字に。北越コーポと業務提携の検討開始。 記:2024/04/16
3,784
9/4 15:00
-33(-0.86%)
時価総額 257,312百万円
苛性ソーダ・塩ビから発砲樹脂、電子材料、医療機器、食品素材等を手掛ける。液状樹脂は建築用シーリング材として国内トップシェア。26.3期売上高9000億円目標。コエンザイムQ10の能力増強等に取り組む。 記:2024/06/11
4,333
9/4 15:00
-65(-1.48%)
時価総額 6,855,998百万円
国内製薬最大手。1781年創業。潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤など消化器系疾患領域が柱。アイルランドの製薬大手「シャイアー」等を傘下に持つ。25.3期はENTYVIO、免疫グロブリン製剤などの拡大見込む。 記:2024/06/15
4,151
9/4 15:00
-193(-4.44%)
時価総額 847,530百万円
自動車関連事業が主力。スパークプラグ、排気ガス浄化システム用酸素センサで世界トップシェア。半導体製造装置部品、酸素濃縮装置等も。自動車関連分野は高付加価値製品の拡販図る。30.3期売上7500億円目標。 記:2024/06/03
728.9
9/4 15:00
-23.3(-3.1%)
時価総額 401,819百万円
独立系ベアリングメーカー。1916年設立。ベアリングで国内トップシェア、世界シェアは3位。産業機械事業、自動車事業が柱。配当性向は30~50%目標。25.3期は産業機械事業における拡販などを見込む。 記:2024/07/26
2,336.5
9/4 15:00
-111(-4.54%)
時価総額 5,016,937百万円
総合電機大手。FA機器や自動車機器、昇降機、パワー半導体に強み。鉄道車両機器なども。24.3期3Q累計はFA機器が低調。だが自動車機器やインフラ関連が好調で増収増益に。4Qにルネサス株売却特益を計上予定。 記:2024/04/12
12,845
9/4 15:00
-830(-6.07%)
時価総額 3,504,758百万円
大手ITサービス会社。1899年設立。システム構築等のITサービス事業、ネットワークインフラ等の社会インフラ事業が柱。顔・虹彩などの生体認証に強み。クラウド、モダナイゼーション、生成AIなどの強化図る。 記:2024/08/10
620
9/4 15:00
-19(-2.97%)
時価総額 51,318百万円
電子部品メーカー。トランス、リアクタ、ACアダプタ・チャージャなどを手掛ける。エアコンのリアクタで国内トップシェア。車載向け昇圧リアクタは北米市場向け等で回復傾向。24.3期3Q累計は2桁経常増益。 記:2024/04/16
1,499.5
9/4 15:00
-60(-3.85%)
時価総額 328,812百万円
電子部品のアルプス電気、カーナビのアルパインが経営統合。スイッチや可変抵抗器などコンポーネント事業が主力。タクトスイッチは業界トップクラスのシェア。海外売上高比率が高い。車載用電子部品の拡大等に注力。 記:2024/06/15
413.5
9/4 15:00
-16.1(-3.75%)
時価総額 1,745,266百万円
自動車大手。仏ルノー、三菱自と3社連合を形成。EV展開で先行。24.3期3Q累計は中国の競争激化。だが半導体不足解消を受けて中国以外で販売を伸ばす。値上げ効果も出て増収増益に。ホンダとEV分野で提携検討。 記:2024/04/12
1,520.5
9/4 15:00
-33(-2.12%)
時価総額 969,270百万円
大手複合機メーカー。1936年創業。プリンターやオフィス機器消耗品、電子黒板、ITインフラ、ヘルスケア関連システム等も。海外売上高比率は6割超。25.3期はオフィスサービス事業の堅実な成長などを見込む。 記:2024/06/18