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*15:51JST 日経平均のこう着を横目に、マザーズの自律反発を想定した中小型株物色へ【クロージング】 10日の日経平均は7営業日ぶりに反発。66.03円高の22373.09円（出来高概算11億1000万株）で取引を終えた。トランプ米大統領が中国の2000億ドル相当の製品に加えて、2670億ドル相当の製品への追加関税を課す準備はできていると伝えられる中、直近の下げに対する自律反発の展開となった。朝方発表された4-6月期実質GDP2次速報が前期比年率+3.0％となり、1次速報の+1.9％から上方修正され、コンセンサスも上回ったことを材料視する向きもあった。日経平均は寄り付き直後に付けた22249.61円を安値に、その後は先週末の終値を挟んでのこう着が続いていたが、大引けにかけては短期筋のショートカバーの流れから22396.88円と22400円に迫る局面もみられた。 東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1200を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは保険、鉱業が1％を超える上昇となったほか、海運、医薬品、銀行、情報通信、パルプ紙がしっかり。半面、陸運、化学、ガラス土石、水産農林、サービス、繊維が小安い。指数インパクトの大きいところでは、テルモ<4543>、ダイキン<6367>、エーザイ<4523>、京セラ<6971>が堅調な一方で、ＴＤＫ<6762>、資生堂<4911>、太陽誘電<6976>、アドバンテスト<6857>が重石となった。 トランプ米大統領が第4弾の追加関税を準備していると伝えらたものの、売り一巡後の底堅さが意識されており、短期筋のショートカバーや値ごろ感からの押し目買いを誘う格好となったようである。また、台風・地震による復旧工事が進んでいることなども、センチメントを明るくさせる要因になろう。その他、週末には先物・オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）が控えているため、海外勢など積極的には動きづらい需給状況であるが、個人主体による中小型株物色が活発となったことも、少なからずセンチメントを明るくさせよう。目先的には日経平均のこう着を横目に、マザーズ指数の自律反発を想定した中小型株に値幅取り狙いの資金が向かいやすい。 《AK》