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個別銘柄戦略：パーソルHDや日本電産に注目
2018/7/26 9:04
FISCO
*09:04JST 個別銘柄戦略：パーソルHDや日本電産に注目
25日の米国市場では、NYダウが172.16ドル高の25414.10、ナスダック総合指数が91.47pt高の7932.24。シカゴ日経225先物は大阪日中取引比10円高の22610円。貿易問題をめぐって欧州が衝突回避のため妥協するとの期待感から米国株が上伸しており、輸出関連銘柄にはプラス材料となる。一方、本日は早朝の為替相場が前日大引け時点より円高となっており、輸出株にはマイナス材料。このため、輸出株は上値が重いとみられ、米国株高による地合い改善を受けて強気になった投資家の資金は好業績が期待される内需銘柄に向かいやすい。格上げや強気の新規格付けが観測されているパーソルHD<2181>、ツクイ<2398>、スタートトゥ<3092>、トリケミカル<4369>、リクルートHD<6098>、ベル24HD<6183>、日本電産<6594>、小糸製<7276>、日立物流<9086>などに注目。
《US》
関連銘柄 9件
2181
東証プライム
282.5
時価総額 658,790百万円
9/4 15:00
-4.5(-1.57%)
-4.5(-1.57%)
人材サービス大手。テンプスタッフ、ピープルスタッフが経営統合。人材派遣を軸に、人材紹介やBPO、製造・開発受託請負事業等も。配当性向は約50％目安。DX需要旺盛でIT・DXソリューション部門は堅調。 記：2024/06/25
2398
東証１部
924
時価総額 66,954百万円
6/16 15:00
+2(0.22%)
+2(0.22%)
在宅介護事業が主力。有料老人ホーム事業やサービス付き高齢者向け住宅事業、人材開発事業も手掛ける。デイサービス事業は堅調。デイサービス提供事業所数の増加などが寄与。21.3期通期は増収、2桁最終増益。 記：2021/05/31
3092
東証プライム
4,619
時価総額 1,439,484百万円
9/4 15:00
+85(1.87%)
+85(1.87%)
国内最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」を運営。LINEヤフー傘下。ファッションメディア「WEAR」の運営等も。配当性向70％目安。ZOZOTOWN事業では取扱アイテム、ブランドの拡充図る。 記：2024/06/09
4369
東証プライム
3,535
時価総額 114,884百万円
9/4 15:00
-365(-9.36%)
-365(-9.36%)
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記：2024/07/26
6098
東証プライム
8,406
時価総額 14,256,240百万円
9/4 15:00
-654(-7.22%)
-654(-7.22%)
米国発の求人情報サイト「Indeed」等のHRテクノロジー事業、リクナビNEXTやSUUMO等のマッチング＆ソリューション事業、人材派遣事業を展開。人材派遣事業は需要増により、日本の稼働人数が順調。 記：2024/06/28
6183
東証プライム
1,521
時価総額 112,122百万円
9/4 15:00
-23(-1.49%)
-23(-1.49%)
国内コンタクトセンター大手。カスタマーサポートやセールスサポート、BPO等のCRM事業が主力。伊藤忠商事が筆頭株主。通信系企業との取引比率が高い。配当性向50％目標。基礎業務のクライアント数は順調に拡大。 記：2024/07/02
6594
東証プライム
5,878
時価総額 7,009,921百万円
9/4 15:00
-140(-2.33%)
-140(-2.33%)
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記：2024/04/16
7276
東証プライム
2,073
時価総額 666,633百万円
9/4 15:00
-77.5(-3.6%)
-77.5(-3.6%)
自動車照明器メーカー。1915年創業。トヨタ自動車が筆頭株主。自動車用ヘッドランプで世界トップシェア。航空機器部品、船灯・特殊機器等も手掛けう。配当性向40％以上目安。27.3期売上高1兆円以上目標。 記：2024/07/07
9086
東証プライム
8,900
時価総額 748,508百万円
2/22 15:00
±0(0%)
±0(0%)
大手物流企業。3PL事業、重量品の輸送移設等に強み。23.3期3Qは2桁増収増益。国際物流部門は好調。新規案件の稼働等が寄与。米投資ファンドによるTOBは成立。同社株は23年2月24日付けで上場廃止予定。 記：2023/02/08
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