554
9/4 15:00
-34(-5.78%)
時価総額 24,787百万円
1898年創業の製紙メーカー。印刷用紙や包装紙等の紙素材事業、水処理膜基材や蓄電デバイス用セパレータ等の機能商品事業を展開。王子HDの持分法適用会社。クラフト紙、バリア紙などの環境配慮型製品を拡販。 記:2024/08/23
1,465
9/4 15:00
-14(-0.95%)
時価総額 275,498百万円
製紙会社。新潟県を地盤とする。印刷紙や情報紙の洋紙の製造、販売を主力に、白板紙や特殊紙、パッケージを提供する。今期3Q累計は紙パルプやパッケージの価格改定が収益に寄与した。販売数量も堅調に推移した。 記:2024/04/12
6,630
9/4 15:00
-27(-0.41%)
時価総額 5,898,260百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
2,081.5
9/4 15:00
-12.5(-0.6%)
時価総額 1,077,020百万円
1717年創業の医薬品メーカー。抗悪性腫瘍剤「オプジーボ点滴静注」、慢性腎臓病治療剤「フォシーガ錠」などが主要製品。新薬開発に特化。配当性向40%目途。がん・免疫疾患、中枢神経疾患などが重点研究領域。 記:2024/08/26
3,813
9/4 15:00
-206(-5.13%)
時価総額 3,710,606百万円
建設機械・鉱山機械で世界2位。工作機械なども。IT活用のアフターサービスに強み。24.3期3Q累計は中国の建機需要が冴えず。だが北米や中南米で鉱山機械が堅調。円安も効いて増収増益に。配当性向4割以上目安。 記:2024/04/12
1,005
9/4 15:00
-20(-1.95%)
時価総額 74,657百万円
産業用ポンプ・システム等のインダストリアル事業、血液透析関連製品等のメディカル事業、航空宇宙事業を展開。ジェットエンジンナセル部品「カスケード」で世界トップシェア。産業用ポンプ・システムは収益性回復傾向。 記:2024/07/26
3,360
9/4 15:00
-239(-6.64%)
時価総額 15,578,872百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
1,228
9/4 15:00
-26(-2.07%)
時価総額 3,013,582百万円
電機大手のパナソニックを中核とする持株会社。1918年創業。家電や住宅設備、AV機器、デジカメ、電子部品、産業電池・車載用電池等を手掛ける。配当性向30%目安。車載電池、空質空調等を投資領域に位置付け。 記:2024/09/02
2,202
7/26 15:00
+3(0.14%)
時価総額 38,969百万円
真珠の養殖から加工、販売までを一貫して行う。中国や韓国、フランスにも拠点。中華圏の拠点を拡充。欧米の大都市に直営店出店へ。経営自由度の向上と海外開拓の加速を目的にMBOを実施。MOB成立ならば上場廃止に。 記:2017/04/23
7,698
9/4 15:00
-228(-2.88%)
時価総額 9,997,316百万円
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記:2024/07/28
2,907
9/4 15:00
-184(-5.95%)
時価総額 8,800,614百万円
大手総合商社。鉄鉱石や原油・LNGなど資源分野に強み。機械・インフラ、化学品、生活産業などの事業を多角的に展開。インドネシアのパイトン発電事業の持分売却は完了。中計では26.3期当期利益9200億円目標。 記:2024/06/04
1,509
9/4 15:00
-90(-5.63%)
時価総額 20,042,530百万円
三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、三菱UFJニコスなどを傘下に収める総合金融グループ。世界最大の金融機関の一つ。アジアプラットフォームの強靭化などに取り組む。 記:2024/07/29
5,008
9/4 15:00
-87(-1.71%)
時価総額 1,812,951百万円
海運国内2位。1884年創業。三井グループ。ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業が柱。LNG船の所有・管理・運航で世界シェアトップクラス。配当性向30%目安。非海運事業のアセット積み増し図る。 記:2024/07/29