1,852.5
9/4 15:00
-12.5(-0.67%)
時価総額 563,823百万円
日清製粉、日清製粉ウェルナなどを傘下に持つ持株会社。1900年創業。国内小麦粉販売シェアトップ(重量ベース)。家庭用製品でも国内トップシェア商品多数。豪州製粉事業、インドイースト事業の業績回復施策を推進。 記:2024/07/29
4,198
9/4 15:00
+5(0.12%)
時価総額 287,433百万円
菓子メーカー大手。ポッキーなどの菓子事業、アイスクリーム事業、食品事業、健康事業等を手掛ける。健康・食品事業は売上堅調。アーモンド効果等が貢献。23.12期通期は大幅増益。24.12期は増収増益計画。 記:2024/04/16
2,702
9/4 15:00
-37(-1.35%)
時価総額 595,205百万円
国内最大の製パン会社。1948年設立。菓子パンに強み。コンビニ「デイリーヤマザキ」の運営等も。不二家、東ハトなどを傘下に持つ。配当性向30%目標。食パン部門は主力の「ロイヤルブレッド」などの販売が順調。 記:2024/06/25
4,535
9/4 15:00
+10(0.22%)
時価総額 101,217百万円
国内最大の米菓メーカー。「亀田の柿の種」や「ハッピーターン」で知名度。長期保存食や植物性代替肉なども手掛ける。31.3期売上高1400億円目標。国内米菓事業ではミライベイカの構成比率の上昇を図る。 記:2024/06/03
1,764
9/4 15:00
-45.5(-2.51%)
時価総額 274,493百万円
全国各地の菓子製造販売等を手掛ける。シュクレイ、ケイシイシイが中核。プレミアム・ギフトスイーツの育成図る。阪神百貨店梅田本店に出店した新ブランド「VANI」は出足好調。足元のインバウンド売上は回復。 記:2024/04/29
3,373
9/4 15:00
+71(2.15%)
時価総額 451,746百万円
かっぱえびせんなどスナック菓子大手。ポテトチップスは国内シェア高い。北米、アジアなど海外でも事業展開。25年度の海外売上高比率は30〜35%目標。中長期的に「じゃがりこ」をグローバルブランドに育成へ。 記:2024/04/29
3,150
9/4 15:00
-37(-1.16%)
時価総額 1,077,587百万円
「Newヤクルト」シリーズなどを展開する乳酸菌飲料メーカー。1935年創業。栄養ドリンクや化粧品、医薬品の製造・販売等も行う。米国など海外にも進出。ヤクルトレディの採用活動推進で宅配組織の強化図る。 記:2024/08/02
3,654
9/4 15:00
+14(0.38%)
時価総額 1,084,284百万円
牛乳・乳製品、菓子、食品の製造・販売等を行う明治が中核の持株会社。ヨーグルトやチョコレート、プロテインで国内トップシェア。医薬品事業も。総還元性向50%以上目安。食品部門では高付加価値商品の投入図る。 記:2024/08/05
2,642
9/4 15:00
-17(-0.64%)
時価総額 186,927百万円
乳業メーカー大手。国内シェア首位のバターやマーガリンに強み。国産チーズや機能性ヨーグルトを強化中。乳製品は「さけるチーズ」など堅調。飲料・デザート類の価格改定が進展。人件費や原材料高重し。海外進出も積極化。 記:2024/08/03
5,415
9/4 15:00
-130(-2.34%)
時価総額 557,523百万円
国内食肉業界最大手。食肉事業のほか、加工事業、海外事業、ボールパーク事業も手掛ける。「シャウエッセン」などロングセラー商品多数。配当性向40%以上目安。加工事業では主力商品のブランディング強化を図る。 記:2024/08/02
4,157
9/4 15:00
-47(-1.12%)
時価総額 8,314,000百万円
世界的な大手たばこメーカー。メビウス、セブンスター等のブランドを展開。製薬会社の鳥居薬品、加工食品メーカーのテーブルマーク等を傘下に持つ。たばこ事業は販売数量増などで、自社たばこ製品売上収益が順調。 記:2024/07/01
4,086
9/4 15:00
-214(-4.98%)
時価総額 4,214,092百万円
第一生命保険を中核とする持株会社。第一フロンティア生命保険、アイペット損害、ベネフィット・ワンなども傘下に持つ。既存進出国の資本効率改善などに取り組む。中期経営計画では27.3期ROE10%程度目標。 記:2024/08/30
5,436
9/4 15:00
-223(-3.94%)
時価総額 11,089,440百万円
メガ損保の一角。生保も。M&Aで海外拡大。北米を中心とする海外保険事業、アセットマネジメント事業なども。損害保険事業は国内事業の自動車保険料率改定、海外事業の成長により好調な業績推移を見込む。30年3月末までに政策保有株ゼロにする方針。 記:2024/05/09