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東証業種別ランキング:電気機器が上昇率トップ、TDKは約7年4ヶ月ぶりの高値水準を回復

2015/3/17 18:43 FISCO
*18:43JST 東証業種別ランキング:電気機器が上昇率トップ、TDKは約7年4ヶ月ぶりの高値水準を回復 本日17日は、電気機器が上昇率トップ。ファナック<6954>は最高値近辺での推移が続いたほか、TDK<6762>は2007年11月以来、約7年4ヶ月ぶりの高値水準を回復。ROEを経営目標に導入すると伝えられた日立<6501>は4%超の上昇。証券は今期85円配を発表した丸三証<8613>がストップ高となるなか、他の証券各社への株主還元策への思惑が高まった。医薬品は直近で利食いに押されていたエーザイ<4523>が反発。一方で、パルプ紙、鉄鋼、銀行が小安い。 業種名/現在値/前日比(%) 1. 電気機器 / 2,150.36 / 2.19 2. 証券業 / 484.39 / 1.83 3. 医薬品 / 2,681.75 / 1.49 4. 化学工業 / 1,559.49 / 1.38 5. 陸運業 / 2,200.89 / 1.22 6. 情報・通信業 / 2,777.08 / 1.16 7. 鉱業 / 393.12 / 1.05 8. その他金融業 / 631.23 / 1.03 9. その他製品 / 1,643.56 / 1.02 10. 保険業 / 919.61 / 0.99 11. サービス業 / 1,714.41 / 0.79 12. 海運業 / 497.46 / 0.78 13. 精密機器 / 4,743.32 / 0.74 14. 金属製品 / 1,269.69 / 0.71 15. 機械 / 1,711.22 / 0.69 16. 倉庫・運輸関連業 / 1,807.10 / 0.57 17. 建設業 / 966.88 / 0.49 18. 非鉄金属 / 991.93 / 0.48 19. 卸売業 / 1,213.91 / 0.38 20. 食料品 / 1,685.12 / 0.37 21. 不動産業 / 1,760.95 / 0.36 22. 電力・ガス業 / 468.17 / 0.34 23. ゴム製品 / 3,625.18 / 0.31 24. ガラス・土石製品 / 1,042.12 / 0.30 25. 空運業 / 302.03 / 0.29 26. 繊維業 / 684.50 / 0.24 27. 輸送用機器 / 3,444.42 / 0.23 28. 石油・石炭製品 / 976.06 / 0.20 29. 水産・農林業 / 356.82 / 0.08 30. 小売業 / 1,060.16 / 0.00 31. 銀行業 / 214.72 / -0.33 32. 鉄鋼 / 697.17 / -0.58 33. パルプ・紙 / 438.33 / -0.67 《KO》
関連銘柄 5件
4523 東証プライム
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-78(-1.29%)
時価総額 1,776,140百万円
国内製薬大手。神経領域、がん領域が重点領域。抗がん剤「レンビマ」が主力製品。一般用医薬品でチョコラBBなど。不眠症治療剤「デエビゴ」は成長。米国でのレケンビ治療は着実に進捗。中長期的に研究開発投資を継続。 記:2024/04/29
6501 東証プライム
3,360
9/4 15:00
-239(-6.64%)
時価総額 15,578,872百万円
総合電機大手。金融ソリューションや社会インフラITシステム、原子力関連ビジネス、鉄道システム、ビルシステム等を手掛ける。日立エナジーは受注残が増加。デジタルシステム&サービスはLumada事業が拡大。 記:2024/06/15
6762 東証プライム
9,238
9/4 15:00
-637(-6.45%)
時価総額 17,957,379百万円
大手電子部品メーカー。1935年創業。二次電池などエナジー応用製品が主力。スマホ内臓バッテリーで世界トップシェア。海外売上高比率は9割超。高収益事業の強化図る。中計では27.3期売上高2.5兆円目標。 記:2024/08/29
6954 東証プライム
4,051
9/4 15:00
-211(-4.95%)
時価総額 4,089,675百万円
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60%が基本方針。 記:2024/09/02
8613 東証プライム
985
9/4 15:00
-25(-2.48%)
時価総額 66,387百万円
独立系の中堅証券会社。1910年創業。地域密着の対面営業に強み。日本株と投信販売に集中。配当性向50%以上目安。株式投資信託残高は1兆円突破。ファンドラップ事業、引受主幹事案件の獲得拡大などに注力。 記:2024/06/17