4,528
9/4 15:00
-57(-1.24%)
時価総額 3,017,138百万円
賃貸住宅事業、商業施設事業、事業施設事業が柱。戸建住宅事業やマンション事業、環境エネルギー事業等も手掛ける。商業施設事業では大型物件への取り組みを強化。中計では27.3期売上高5兆5000億円目指す。 記:2024/06/13
4,157
9/4 15:00
-47(-1.12%)
時価総額 8,314,000百万円
世界的な大手たばこメーカー。メビウス、セブンスター等のブランドを展開。製薬会社の鳥居薬品、加工食品メーカーのテーブルマーク等を傘下に持つ。たばこ事業は販売数量増などで、自社たばこ製品売上収益が順調。 記:2024/07/01
インターネットサービス事業を手掛ける。Webサービス事業はセグメント利益で増益。66.59%の株式を所有する親会社の富士通が株式公開買付けを実施し完全子会社化に。同社は上7月19日付けで上場廃止となった。 記:2016/08/12
6,630
9/4 15:00
-27(-0.41%)
時価総額 5,898,260百万円
製薬会社大手。1878年創業。抗HIV薬、抗インフル薬など感染症分野に強み。自社創薬比率が高い。HIVフランチャイズなどロイヤリティー収入が収益源。国内における急性呼吸器感染症薬の販売拡大などを図る。 記:2024/08/06
17,875
9/4 15:00
-675(-3.64%)
時価総額 5,239,413百万円
空調・冷凍機事業が主力。エアコン世界首位。フッ素化学製品等の化学事業、酸素濃縮装置の製造・販売等も。海外売上比率が高い。差別化新商品の投入、増産投資等に取り組む。26.3期営業利益5000億円目標。 記:2024/06/07
2,825
9/4 15:00
-31(-1.09%)
時価総額 740,774百万円
レーザー複合機・プリンターなど通信・プリンティング機器が主力。1908年創業。愛知県名古屋市に本社。家庭用・工業用ミシンや工作機械、デジタル印刷機等も。製品ラインアップの強化などで産業用領域の拡大図る。 記:2024/08/09
8,930
9/4 15:00
-556(-5.86%)
時価総額 379,820百万円
分析計測機器の総合メーカー。エンジン排ガス測定装置で世界トップシェア。大気汚染監視用分析装置、血球計数装置等も手掛ける。京都府京都市に本社。エネルギー・環境等が注力分野。28.12期売上4500億円目標。 記:2024/08/10
2,121.5
9/4 15:00
-102(-4.59%)
時価総額 6,686,501百万円
自動車部品で国内最大。カーエアコンや燃焼噴射装置に強み。トヨタ系列も系列外への販売も多い。24.3期3Q累計は客先の増産を受けて販売伸長。だが燃料ポンプのリコール費用が利益の重石に。政策保有株縮減の意向。 記:2024/04/12
7,483
9/4 15:00
-341(-4.36%)
時価総額 11,859,732百万円
1858年創業の大手総合商社。繊維、金属、食料、機械、エネルギー・化学品、住生活分野などで事業展開。伊藤忠エネクス、伊藤忠食品などを傘下に持つ。総還元性向50%目途。川下ビジネスの開拓・進化等に取り組む。 記:2024/08/30
2,974
9/4 15:00
-163(-5.2%)
時価総額 7,551,730百万円
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
1,834.5
9/4 15:00
-4.5(-0.24%)
時価総額 1,146,324百万円
私鉄大手。東京都南西部から神奈川県東部がコア路線。バス、ホテル・リゾート、商業施設なども。交通事業は大幅増益。輸送人員は定期、定期外ともに増加。不動産賃貸業などは好調。24.3期3Q累計は収益伸長。 記:2024/04/13
2,945
9/4 15:00
-21(-0.71%)
時価総額 1,426,246百万円
国内最大手の航空会社。全日本空輸(ANA)が中核。ピーチ、エアージャパンなども傘下に持つ。航空事業のほか、旅行事業、商社事業等も手掛ける。国際線、国内線ともに旅客需要増。貨物事業の拡大等に取り組む。 記:2024/08/02
4,822
9/4 15:00
-158(-3.17%)
時価総額 11,110,756百万円
国内シェア2位の大手通信キャリア。auブランドの携帯電話が主力。沖縄セルラー電話、JCOMなどを傘下に持つ。ローソンへのTOBは成立。au PAYカードの会員数が944万人を突破するなど金融事業は順調。 記:2024/06/04
NTTグループの中核を担う国内最大の携帯キャリア。金融・決済など非通信領域の強化に力注ぐ。21.3期1Qはコロナ禍で国際ローミング急減。だが非通信領域の拡大などで補う。通期では利益反発・連続増配を見込む。 記:2020/09/03