650
9/4 15:00
-44(-6.34%)
時価総額 8,423百万円
ファッション通販サイト「SHOPLIST」の運営が柱。GameFi事業、ランク王のメディア事業等を手掛ける。EC事業は大幅増益。投資事業組合運用益の計上などにより、24.3期3Q累計は大幅経常増益。 記:2024/04/15
リハビリ中心の介護専門会社。介護付き有料老人ホーム「ラ・ナシカ」の運営等を行う施設サービス事業が主力。デイサービス事業、在宅サービス事業も展開。在宅サービス事業では業務手順見直し等で利益率改善を図る。 記:2024/09/01
6,470
9/4 15:00
-50(-0.77%)
時価総額 860,251百万円
国内最大のハンバーガーチェーン。1971年創業。2900店舗超。米マクドナルド・コーポレーションとライセンス契約を締結。時間帯に合わせたメニューラインアップを強化。デリバリーサービスの提供店舗拡大図る。 記:2024/07/29
1,495
9/25 15:00
-1(-0.07%)
時価総額 13,078百万円
女性向けコンテンツ「うたの☆プリンスさまっ♪」を制作・販売。関連トレーディングカードゲーム等も。トレーディングカードゲーム「Z/X」の累計出荷数は3800万パックを突破。24.2期1Qは2桁増収。 記:2023/09/02
191
9/4 15:00
-16(-7.73%)
時価総額 24,814百万円
マンションデベロッパー。東京23区を中心に、分譲マンションや賃貸マンション、オフィス等の収益不動産開発、バリューアップも行う。今期1Qの売上高は前年と同水準も、人員増強や物件取得等の費用が重しとなった。 記:2024/04/10
792
9/4 15:00
-25(-3.06%)
時価総額 25,766百万円
住友化学傘下の電池用材料メーカー。リチウムイオン電池用正極材の前駆体、ニッケル水素電池用正極材の製造・販売等を手掛ける。20年に福井工場の大型施設が完成。リチウムイオン電池向け製品等の増産体制構築図る。 記:2024/05/02
426
9/4 15:00
-22(-4.91%)
時価総額 89,920百万円
デジタルマーケティング支援事業を手掛けるセプテーニ等を傘下に持つ持株会社。電通グループ傘下。就職・採用プラットフォーム事業「ViViViT」等も。デジタルマーケティング事業は電通グループとの協業等を推進。 記:2024/08/05
1,610
9/4 15:00
-35(-2.13%)
時価総額 25,300百万円
個人事業主・中小企業向け経理代行サービス、中小企業向け管理部門支援サービス、人事労務クラウドソフト「オフィスステーション」の販売等を手掛ける。オフィスステーションの広告宣伝活動の強化等に取り組む。 記:2024/05/16
K-POPアーティストのマネジメント等を行うエンターテインメント事業が主力。韓流専門チャンネル「KNTV」の運営等を行うライツ&メディア事業なども手掛ける。アーティストIPビジネスの拡大等に注力。 記:2024/09/02
映像通信機器メーカー。マルチメディアIP伝送装置やIPビデオルータ・スイッチ、運用管理システム等を手掛ける。NTTスマートコネクトと業務提携。IPメディアプラットフォーム「Xscend」の拡販進める。 記:2024/07/02
独自の木造建築用耐震設計システムをを工務店などに提供。建築部材販売や省エネ計算も。24.3期3Q累計は柱の住宅向けが足踏み。注力中の非住宅向けが好調も補えず。中計では26.3期に営業益6.5億円を目指す。 記:2024/04/10
4,540
9/4 15:00
-15(-0.33%)
時価総額 371,585百万円
作業服、作業関連用品などの専門店をFC展開。ベイシアグループ。アウトドア・スポーツウエアなども取り扱う。店舗数は1000店舗超。ワークマン女子の店舗網を拡大。PB商品のチェーン全店売上構成比率は6割超。 記:2024/09/03
1,670
9/4 15:00
-65(-3.75%)
時価総額 14,095百万円
プラモデルやフィギュアを製造・販売。好採算の自社IP製品に力注ぐ。昨年12月の資本業務提携でテレビ朝日が筆頭株主に。24.6期上期は競合他社参入よる競争激化でシェア低下。想定以上の原材料高も利益の重石に。 記:2024/04/12
家具専門店大手。中高級品・輸入家具に強み。22.4期はコロナ影響で苦戦。だがコスト削減などが効き採算上向く。継続前提に重要事象。親会社のヤマダHDが株式交換により完全子会社予定。8月30日付で上場廃止に。 記:2021/08/15
ゲームの開発受託、運営受託等を行うゲーム事業が主力。auショップやケータイショップ「ピポパーク」の運営等を行うモバイル事業、クレジット決済事業等も。モバイル事業では地域密着型店舗運営ビジネスの拡大推進。 記:2024/08/22