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*08:03JST 日経平均は15000円の攻防、株価重視のアベノミクスが下支え 　8日の東京市場は、売り一巡後の底堅さを見極める相場展開になりそうだ。7日の米国市場は、ウクライナ情勢を巡るロシアと西欧諸国の対立や、イラク情勢の悪化を嫌気して下落。シカゴ日経225先物清算値は大阪比180円安の15010円となり、これにサヤ寄せする格好からのギャップ・ダウンでのスタートとなる。 　そのため、インデックスに絡んだ売りが先行することにより、幅広い銘柄が下落して始まることになりそうだ。オプションSQに絡んだ商いが加わるほか、底打ちを見極めたいとするムードから押し目買いも期待しづらく、下げ幅が広がる可能性もある。 　ただし、日経平均は2ヶ月ぶりに節目の15000円割れが意識される一方で、政策期待などを背景に押し目拾いの好機となることも考えられる。7日の日経平均は6営業日ぶりに反発となったが、そのキッカケになったのが、14時にロイターが伝えた“年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）日本株運用比率、20％超で調整”との報道だった。政府によるリップサービスで動意付いた格好だが、株価を重要視しているアベノミクスでは、下げさせない、といったところか。 　また、日銀の金融政策決定会合次第では、ボトム形成につながる可能性も期待される。日銀会合では、現状維持がコンセンサスである。この状況の中、ETF・REITの買入れ枠増額など、何かしらの発表があれば、市場はポジティブ視することになろう。地政学リスクについては、安全圏の日本に資金がシフトしやすいといったポジティブな見解につながる可能性もありそうだ。 　物色の流れとしては内需系にシフトしやすいところか。また、昨夕にJPX日経インデックス400について、構成銘柄の定期入替が発表された。今回の定期入替では、合計31銘柄が入替の対象となっている。リバランスのインパクトは大きくないとの見方であるが、GPIFへの思惑も根強く、対象銘柄への物色が意識されよう。 《TN》