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FISCO BTC Index
5/4 22:55:45
13,867,204
日経平均は330円安でスタート、業種別では全33業種がマイナスで推移
2019/8/15 9:36
FISCO
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;20324.25;-330.88TOPIX;1473.82;-25.68
[寄り付き概況]
15日の日経平均は前日比330.88円安の20324.25円と大幅に反落で取引を開始した。14日の米国株式市場は大幅下落。ドイツと中国で発表された経済指標が弱い内容となり、世界経済の減速に対する懸念が強まった。米国債市場では、リセッション（景気後退）の前兆とされる長短金利の逆転が起きている。シカゴ日経225先物清算値は大阪比460円安の20120円。円相場は1ドル105円80銭台と円高に振れて推移。この流れから日経平均は300円を超える下げ幅での反落の寄り付きとなった。その後も下げ幅をさらに拡げる動きとなり、前日より一時400円を超える下げ幅となる場面もあった。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、鉄鋼、非鉄金属、海運業、電気機器、その他製品などを筆頭に全業種がマイナスで推移している。売買代金上位では、JXTGホールディングス<5020>、日本電産<6594>、任天堂<7974>、村田製作所<6981>、ファナック<6954>、三菱商事<8058>、太陽誘電<6976>、キヤノン<7751>など上位銘柄が全面安で推移している。
《US》
関連銘柄 8件
5020
東証プライム
763.2
時価総額 2,465,352百万円
9/4 15:00
-39.1(-4.87%)
-39.1(-4.87%)
大手エネルギーグループ会社。石油元売りトップ。サービスステーションの運営や石油・ガス開発、金属資源開発、製錬を行う。今期3Q累計は原油価格や金属価格の下落が影響も、在庫影響を除き営業増益となった。 記：2024/04/16
6594
東証プライム
5,878
時価総額 7,009,921百万円
9/4 15:00
-140(-2.33%)
-140(-2.33%)
世界最大の総合モーターメーカー。HDDや車載、家電・産業向けモーターに加え、機器装置や電子・光学部品を展開。精密小型モータは売価改善等で増益。24.3期3Qは2桁増益。水冷モジュールの生産能力を拡大。 記：2024/04/16
6954
東証プライム
4,051
時価総額 4,089,675百万円
9/4 15:00
-211(-4.95%)
-211(-4.95%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
6976
東証プライム
3,323
時価総額 432,714百万円
9/4 15:00
-250(-7%)
-250(-7%)
電子部品メーカー。積層セラミックコンデンサ等のコンデンサが主力。インダクタや通信用デバイス、アルミニウム電解コンデンサ等も。自動車、情報インフラ・産業機器が注力市場。インダクタや複合デバイスは売上順調。 記：2024/06/11
6981
東証プライム
2,944
時価総額 5,968,792百万円
9/4 15:00
-139(-4.51%)
-139(-4.51%)
大手電子部品メーカー。コンデンサやインダクタ、EMI除去フィルタ等を手掛ける。チップ積層セラミックコンデンサ等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。コンデンサはモビリティ向けなどで販売増を見込む。 記：2024/06/04
7751
東証プライム
4,966
時価総額 6,623,467百万円
9/4 15:00
-126(-2.47%)
-126(-2.47%)
精密機器大手。オフィス複合機やレンズ交換式カメラ、FPD露光装置などで世界トップシェア。バランスの取れた事業構造が強み。海外売上高比率は7割超。グラフィックアート向け大判プリンター3機種を新発売。 記：2024/04/30
7974
東証プライム
7,698
時価総額 9,997,316百万円
9/4 15:00
-228(-2.88%)
-228(-2.88%)
世界的ゲームメーカー。コンソールゲーム機を展開するグローバル3強の一角。資産の多くをドル建てで保有。海外売上高比率は7割超。新規タイトル、追加コンテンツの継続投入でプラットフォームの活性化を図る。 記：2024/07/28
8058
東証プライム
2,882.5
時価総額 12,430,729百万円
9/4 15:00
-151.5(-4.99%)
-151.5(-4.99%)
大手総合商社。原料炭や銅、液化天然ガスなど資源分野で世界有数の優良権益を有す。非資源分野は食品卸売に強み。自動車・モビリティ、複合都市開発等も。総還元性向40％程度目処。LNG事業の拡張などを図る。 記：2024/07/07
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