株～企業情報・おすすめ銘柄

*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1 ピアラ、コスモエネHD、山田コンサルティンググループなど 銘柄名<コード>6日終値⇒前日比 ポーラオルビス<4927> 1598 -55 「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に選定。 コメ兵HD<2780> 1990 +60 3月期度月次売上高は前年比39.1％増。 ピーバンドットコム<3559> 593 +34 ワイヤレス給電導入サービスを開始。 日本情報クリエイト<4054> 1275 +15 「電子入居申込サービス」とクレディセゾンが提供する 「セゾンの家賃保証RentQuick」との連携を開始。 ピアラ<7044> 1032 +150 NFT事業への期待が続く格好に。 コスモエネHD<5021> 3140 +372 旧村上系ファンドの株式取得を材料視。 富士石油<5017> 297 +27 旧村上系ファンドのコスモエネ取得で再編思惑。 山田コンサルティンググループ<4792> 1266 +103 業績・配当予想の上方修正を発表。 トーセイ<8923> 1255 +79 第1四半期の好決算を評価の動きに。 マニー<7730> 1624 +111 上半期業績の上方修正を好感。 丸和運輸機関<9090> 1287 +76 東海東京証券では投資判断を格上げ。 ヤーマン<6630> 1286 +57 昨年11月に空けたマド埋め目指す展開にも。 出光興産<5019> 3355 +55 石油業界には再編期待が高まる形で。 VTHD<7593> 471 +19 想定以上の業績上方修正を高評価。 ダイセキ環境ソリューション<1712> 1144 -161 順調な決算発表も出尽くし感が優勢に。 リンクアンドモチベーション<2170> 540 -10 信用買い残高水準、リバウンド一服感で戻り売り圧力。 薬王堂HD<7679> 2095 -209 前期業績下振れ着地や今期の回復緩慢見通しをマイナス視。 デクセリアルズ<4980> 3170 -290 商い急増の2月高値水準では戻り売り優勢。 ギフティ<4449> 1358 -26 米長期金利上昇で中小型グロース株が軟化。 ワコム<6727> 900 -57 12月の戻り高値更新でいったん達成感も。 Sansan<4443> 1437 -54 中小型グロース株軟化でリバウンドにも一巡感。 GMOインターネット<9449> 2671 -202 ジェフリーズ証券では投資判断を格下げ。 スギHD<7649> 5750 -450 今期の連続減益見通しをネガティブ視。 ラクスル<4384> 3365 -170 5日にかけて大幅高目立ち反動も強まる。 《FA》

*16:01JST 日経平均は3日ぶり大幅反落、FRB高官発言による金利急伸を嫌気 日経平均は3日ぶりに大幅反落。5日の米株式市場でNYダウは3日ぶりの反落。欧米諸国による対ロ制裁強化への懸念が重しとなったほか、連邦準備制度理事会（FRB）高官によるタカ派発言で金利が急伸したことが警戒感を強めた。ハイテク株は大きく売られ、ナスダック総合指数は2％超の大幅下落。米株安を引き継いで日経平均は254.10円安でスタート。午前は断続的な売りが入り、日経平均は前場終盤ころには一時27214.61円（573.37円安）まで下落。ただ、午後に入ってからは、時間外取引のナスダック100先物が下げ幅を縮めたことや、明日の未明に発表される連邦公開市場委員会（FOMC）議事録（3月開催分）の内容を見極めたいとの思惑から、下げ渋った。 　大引けの日経平均は前日比437.68円安の27350.30円となった。東証プライムの売買高は11億7486万株、売買代金は2兆7911億円だった。セクターでは海運業、金属製品、鉄鋼などを筆頭にほぼ全面安。石油・石炭製品の1業種のみが上昇した。東証プライムの値下がり銘柄は全体の84％、対して値上がり銘柄は14％となった。 　個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の大幅下落もあり、東エレク<8035>、アドバンテスト<6857>などの半導体関連や、イビデン<4062>、太陽誘電<6976>などの電子部品関連が大幅下落。中国上海市でのロックダウン（都市封鎖）延長を受けて日本郵船<9101>や商船三井<9104>の大手海運株も大幅安。東証プライム値下がり率上位にはダイセキＳ<1712>、ダイセキ<9793>、薬王堂HD<7679>、スギHD<7649>などの決算発表銘柄のほか、レーティング引き下げがあったGMOインターネット<9449>、半導体関連関連のデクセリアルズ<4980>、日本マイクロニクス<6871>、TOWA<6315>などが並んだ。円安・ドル高の支援はあったものの、自動車関連も弱く、ホンダ<7267>、デンソー<6902>など総じて売られた。 　一方、米金利高を追い風に三菱UFJ<8306>が小じっかりで、第一生命HD<8750>が大幅に上昇。旧村上ファンド系投資会社シティインデックスイレブンスの株式保有が明らかになったコスモエネHD<5021>は急騰し、富士石油<5017>と共に東証プライム値上がり率上位に並んだ。業績予想を上方修正したマニー<7730>、VTHD<7593>、山田コンサル<4792>、好決算を発表したトーセイ<8923>、レーティング引き上げがあった丸和運輸<9090>なども上位に入った。NFT関連として人気化したピアラ<7044>は値上がり率トップとなった。ほか、OLC<4661>、任天堂<7974>、アステラス製薬<4503>、シスメックス<6869>などディフェンシブ系も堅調だった。 《YN》

*16:27JST 【注目銘柄ダイジェスト】：ソフトバンクが大幅続伸、商船三井が大幅反落 <9434> ソフトバンク 1472 +27.5 大幅続伸。特段の材料は観測されていないが、3月の期末に向けた権利取り狙いが活発化するなか、6％近い高い配当利回りが注目されているようだ。ウクライナ情勢を巡る地政学リスクで全体相場が軟調な中、本日は同業のNTT<9432>のほか、三菱UFJ<8306>などの銀行株も逆行高となっており、高配当利回り株への物色が散見される。ディフェンシブ性の高い業種ということもあり、相対的に買い安心感もあるもよう。 <9104> 商船三井 9160 -240 大幅反落。本日は、先週一週間で上昇率トップとなった海運業に売りが広がった。ウクライナ情勢の先行き不透明感などから、本日のマザーズ指数は約2年ぶりの安値を更新。東証1部でも半導体関連株をはじめ、個人に人気の高い銘柄が下落。含み損益の悪化から、先週にかけて利の乗った海運株に個人の利食い売りが膨らんだ。また同社は16日、大西洋航行中だった自動車船に火災が発生、航行不能となったと発表したことも重しに。 <4631> DIC 2657 -88 大幅続落。先週末取引終了後に21年12月期決算を発表。営業益は前期比8.1％増の429億円だった。22年12月期営業益は同25.9％増の540億円を見込むも、市場予想を30億円程下回る。価格対応や高付加価値製品の拡販が進むことによる増収・増益を予想する。同時に発表した新経営ビジョンでは、25年12月期営業益目標として800億円などを掲げている。ただ、市場全体の地合い悪化もあり売り優勢の展開に。 <3321> ミタチ 912 +34 大幅続伸。先週末に22年5月期業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の13億円から17億円、前期比84.0％にまで引き上げ。自動車分野での半導体、電子部品などの販売、ITや自動車関連の工作機械向けEMSの受注などが想定以上に好調のもよう。年間配当金計画も27.5円から30円、前期比10円増に増額修正。業績上振れ期待はあったものの、上方修正幅は想定以上との見方になっている。 <9325> ファイズHD 659 +54 急伸。丸和運輸機関<9090>が1株670円でTOBを実施すると発表、同社ではTOBに対して賛同の意を表明している。買付予定数の上限は所有割合60％となる643万1000株としており、TOB後も丸和運輸機関の連結子会社として上場を維持する方針。TOB価格サヤ寄せを目指す動きとなっているほか、資本業務提携に伴う事業シナジーへの期待なども先行しているようだ。 <3388> 明治電機 1044 -207 急落。50万株の公募増資、50万株の自己株式処分、上限15万株のオーバーアロットメントによる売出を実施すると発表している。公募・売出価格は3月2日から7日までの間に決定する。今回の公募・売出株数はトータルで115万株、現在の自己株式を除いた発行済み株式数の約10％に当たる。希薄化や目先の需給懸念が先行する展開になっている。調達資金は主に新社屋建設費用の一部に充当のもよう。 <2461> ファンコミ 412 +21 大幅続伸。先週末に発表した自己株式の取得実施が買い材料視されている。発行済み株式数の4.23％に当たる300万株、10億円を取得上限としており、取得期間は2月21日から7月21日まで。機動的な資本政策の遂行及び株主への一層の利益還元を図ることを目的としている。当面の需給面での下支え材料につながるとの期待が先行へ。同社の自社株買いは、昨年10月にかけて上限10億円を実施して以来となる。 <6268> ナブテスコ 3155 -110 大幅続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に格下げ、目標株価も4300円から3100円に引き下げている。新中期計画説明会を受けて、当面の業績予想を下方修正しているもよう。油圧機器や包装機事業の成長率引き下げ、成長投資拡大に伴う負担増などを要因としている。また、ポートフォリオマネジメントの観点では、複数事業を有するメリットについて明確な解説も少ないと判断している。 <6753> シャープ 1181 -133 急落。現在20％を出資している大型液晶パネル製造メーカー、堺ディスプレイプロダクトの完全子会社化に向けた協議を開始と発表している。もともと同社連結子会社として設立された企業だが、2012年に株式を譲渡して持分法適用会社となっている。市況変動の激しい同事業を取り込むことで、業績の変動リスクが高まることなどを警戒する動きが優勢のようだ。また、財務負担の増加につながるとの懸念なども。 <3436> SUMCO 1958 -108 大幅続落で昨年来安値更新。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も3200円から2300円に引き下げた。長期契約に基づく価格上昇などは市場で既に広く認識されており、今後の株価上昇のカタリストに欠けるとの見方。また、ウエハー価格の上昇率や営業増益率は第1四半期がピークと予想、直近のGlobalWafersの投資計画によって、長期的な需給見通しは幾分悪化したとも判断のようだ。