株～企業情報・おすすめ銘柄

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 日本郵船、内海造船、ジーダットなど 銘柄名<コード>18日終値⇒前日比 シスメックス<6869> 8619 -152 10-12月期決算発表後は下値模索が続く。 オリエンタルランド<4661> 21380 -1045 18日は高値圏で利食い売りが向かう形に。 INPEX<1605> 1131 -39 NY原油相場の下落映して利食い売り優勢。 ユーグレナ<2931> 776 -29 800円超水準では戻り売りが優勢に。 レーザーテック<6920> 21455 -545 決算後の米アプライドの株価下落などに追随も。 日本郵船<9101> 10280 +280 海運セクターが上昇率トップ、バリューソフトの流れ継続か。 フレンドリー<8209> 498 +42 本日は優先株の払込期日となっているが。 内海造船<7018> 1245 +185 商船三井との造船契約締結を発表。 ジーダット<3841> 1603 +300 3月末に1対2の株式分割、22年3月期の期末配当予想を40円に増額。 アマナ<2402> 590 +6 22年12月期の営業利益予想は3.7倍、前期は黒字転換。 アジアゲートホールディングス<1783> 81 +6 同社子会社がクレディセゾン傘下企業と不動産開発に関する アドバイザリー業務委託契約を締結したと発表。 テクノホライゾン<6629> 637 +4 Pudu Robotics「サービスロボット」サブスクリプションプラン提供開始。 ブシロード<7803> 1193 -8 スポーツ&ヘルスケア本部を新設、ヘルスケア事業に本格進出へ。 細谷火工<4274> 1319 +28 バイデン大統領がロシアの軍事侵攻について「数日中に起こると思う」との発言。 ネクストウェア<4814> 163 +4 ZenmuTech社秘密分散システムにおける ブロックチェーンソリューションの開発権、販売権を取得を引き続き材料視。 ラキール<4074> 1890 +169 日系大手10社共同出資のトレードワルツが日本発の 貿易DX早期実現へ向け同社の「LaKeel DX」導入を決定したと発表。 アクセルマーク<3624> 437 +21 連日で商いを伴っての強い値動き。 エッジテクノロジー<4268> 582 +86 17日にマザーズ市場に上場、換金売りをこなしながらの推移。 《FA》

*07:32JST 前日に動いた銘柄 part2 日本郵船、内海造船、ジーダットなど 銘柄名<コード>18日終値⇒前日比 シスメックス<6869> 8619 -152 10-12月期決算発表後は下値模索が続く。 オリエンタルランド<4661> 21380 -1045 18日は高値圏で利食い売りが向かう形に。 INPEX<1605> 1131 -39 NY原油相場の下落映して利食い売り優勢。 ユーグレナ<2931> 776 -29 800円超水準では戻り売りが優勢に。 レーザーテック<6920> 21455 -545 決算後の米アプライドの株価下落などに追随も。 日本郵船<9101> 10280 +280 海運セクターが上昇率トップ、バリューソフトの流れ継続か。 フレンドリー<8209> 498 +42 本日は優先株の払込期日となっているが。 内海造船<7018> 1245 +185 商船三井との造船契約締結を発表。 ジーダット<3841> 1603 +300 3月末に1対2の株式分割、22年3月期の期末配当予想を40円に増額。 アマナ<2402> 590 +6 22年12月期の営業利益予想は3.7倍、前期は黒字転換。 アジアゲートホールディングス<1783> 81 +6 同社子会社がクレディセゾン傘下企業と不動産開発に関する アドバイザリー業務委託契約を締結したと発表。 テクノホライゾン<6629> 637 +4 Pudu Robotics「サービスロボット」サブスクリプションプラン提供開始。 ブシロード<7803> 1193 -8 スポーツ&ヘルスケア本部を新設、ヘルスケア事業に本格進出へ。 細谷火工<4274> 1319 +28 バイデン大統領がロシアの軍事侵攻について「数日中に起こると思う」との発言。 ネクストウェア<4814> 163 +4 ZenmuTech社秘密分散システムにおける ブロックチェーンソリューションの開発権、販売権を取得を引き続き材料視。 ラキール<4074> 1890 +169 日系大手10社共同出資のトレードワルツが日本発の 貿易DX早期実現へ向け同社の「LaKeel DX」導入を決定したと発表。 アクセルマーク<3624> 437 +21 連日で商いを伴っての強い値動き。 エッジテクノロジー<4268> 582 +86 17日にマザーズ市場に上場、換金売りをこなしながらの推移。 《FA》

*16:41JST 【注目銘柄ダイジェスト】：内海造が急騰、東エレクが大幅反落 <4151> 協和キリン 3070 +20 反発。SMBC日興証券は目標株価は3700円から3600円に引き下げた一方、投資判断は「2」から「1」に格上げした。株価の調整が進んだこと、KHK4083の競合リスクが低下していること、国内開発品の開発リスクがダウンサイドとして限定的であることなどを背景に、中長期的な株価のアップサイドが大きいと考えているもよう。 <1605> INPEX 1131 -39 大幅反落。前日のNY原油相場の下落を受けて、本日は利食い売りの動きが優勢となっている。足元で原油相場は、ウクライナ情勢の緊迫化を背景に上昇ピッチを強めていたが、前日は2％超の下落となっている。米国とイランが進める核合意の再建交渉が進んでいるとの見方が優勢になり、イラン原油の市場放出による原油需給緩和が想定される展開になっているもよう。 <7911> 凸版印 2282 -37 続落も高値圏で底堅い動き。インターネット上の仮想空間「メタバース」に関わる事業展開を加速すると報じられている。メタバースに必要な仮想空間とアバター管理に関する基盤を開発して、4月にも企業向けに仮想空間の構築支援サービス「ミラバース」を開始するもよう。住宅展示場などの再現を想定しているようだ。25年度にも関連受注を含めて売上高100億円を目指すとされている。 <6988> 日東電 8350 -260 大幅続落。英Mondiのパーソナルケア事業を約800億円で買収、完全子会社化すると発表。22年中頃に実行する予定のようだ。同事業は、伸縮部材、不織布、機能性フィルムなど衛生材料の製造販売を行っている。中計ではM&A予算として1500億円を掲げており、その方針に沿ったものとなっている。初年度からの収益貢献も見込まれているが、相場の地合いが悪化するなか、財務負担への警戒につながりやすくなっている。 <8035> 東エレク 56810 -1410 大幅反落。半導体メーカーのエヌビディアが前日の米株市場で7％超の下落となっており、同社やレーザーテック<6920>など国内半導体製造装置大手の売り材料につながっている。今第1四半期は強気な見通しを示したものの、前第4四半期の粗利率の悪化などが嫌気された。また、半導体製造装置大手アプライド・マテリアルズも前日に3％近く下落。第2四半期の慎重なガイダンスがマイナス視されたようだ。 <7018> 内海造 1245 +185 急騰。商船三井とグループ会社の商船三井フェリーが最新鋭LNG燃料フェリー2隻を建造、同社と商船三井は造船契約を締結したと発表している。2025年の竣工を予定しているようだ。また、本船はLNG燃料に加えて様々な最新技術を採用することにより、従来船に比べCO2の排出量を約35％抑えることが可能となるもよう。目先の業績拡大要因につながるとの見方が優勢となっている。 <5101> 浜ゴム 1773 -1 堅調。前日に21年12月期決算を発表、10-12月期営業利益は243億円で前年同期比11.7％減と減益に転じたが、市場予想は70億円程度上回る着地になった。また、22年12月期は585億円の見通しで、前期比30.1％減益の計画だが、売却益一巡などが背景で、ほぼ市場コンセンサス並みの水準になっている。原材料価格上昇などによる悪影響が警戒されていた中、過度な警戒感は後退する形にもなっているようだ。 <7747> 朝日インテック 2348 +151 大幅反発。前日に決算説明会が開催されているもよう。つれて、中国リスクの後退が意識されているようだ。中国の集中購買に関しては、ガイドワイヤ価格の下落は限定的で、数量増などへの期待が高まる状況につながっているもよう。また、国産優遇策に関しては、中国工場の設立なども検討とされているようだ。新製品の貫通カテーテルCaravelは、貫通カテーテルの浸透率が低い中国での拡大が期待される形にも。 <4188> 三菱ケミHD 839.7 -5.4 続落。トヨタや東京大学などと、太陽光と二酸化炭素を使って化学原料を作る新技術「人工光合成」の大規模実証実験を2030年に実施すると報じられている。同技術は石油に頼らず化学原料を作ることができ、脱炭素技術の切り札といわれているもよう。ただ、実用化に至るまでには時間を要することもあり、米国株大幅安など地合いの悪化も映してポジティブな反応は限定的にとどまっている。 <4704> トレンド 5780 -220 大幅続落。前日に21年12月期決算を発表、営業益は436億円で前期比10.6％増となったが、10-12月期は90億円で前年同期比24.4％減益に転じた。22年12月期は420億円で同3.8％減を見込む。人件費や経費の増加を織り込んだもよう。特別利益の一巡で純利益は2割超の減益予想で、配当金の減配も想定される形に。80万株、50億円上限の自社株買い実施を発表したが、支援材料としては限定的。