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[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;26936.90;+137.19TOPIX;1893.17;+13.09 [後場寄り付き概況] 　後場の日経平均は前日比137.19円高の26936.90円と、前引け（26830.82円）から上げ幅を大きく広げてスタート。ランチタイム中の225先物は26810円～26950円のレンジで後半にかけて強含み。ドル・円は1ドル＝127.90-128.00円と朝方からと40銭ほど円安・ドル高水準での動き。アジア市況はまちまちで、中国上海総合指数が前日終値を挟んだもみ合いの一方、連休明けの香港ハンセン指数は大幅に下落している。手掛かり材料難のなか、短期筋主体の相場展開となっており、前日の米株市場と同様、日経平均は方向感に欠ける動きが続いている。一方、1ドル＝128円台まで乗せるなど為替の円安進行が著しい。輸出企業の採算改善期待などが後押ししているようで、後場の日経平均は前引けから上げ幅を広げてスタートした後も強含みで推移している。 　セクターでは海運、鉱業、非鉄金属などが上昇率上位に並んでいる一方、小売、サービス、保険などが下落率上位に並んでいる。東証プライム市場の売買代金上位ではレーザーテック<6920>、郵船<9101>、川崎汽船<9107>、INPEX<1605>、東京電力HD<9501>、三井ハイテック<6966>、住友鉱<5713>などが大幅高。一方、ソフトバンクＧ<9984>、ファーストリテ<9983>、OLC<4661>、ベイカレント<6532>、エムスリー<2413>などが軟調。 《CS》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;26773.96;+438.98TOPIX;1883.41;+19.78 [後場寄り付き概況] 　後場の日経平均は前日比438.98円高の26773.96円と、前引け（26755.05円）から上げ幅を広げてスタート。ランチタイム中の225先物は26750円～26800円のレンジでもみ合い。ドル・円は1ドル＝125.50-60円と朝方からほぼ変わらず。アジア市況では中国上海総合指数が軟調に推移し、香港ハンセン指数は前日終値付近でのもみ合い。前日に発表された米3月消費者物価指数（CPI）で変動の激しい食品・エネルギーを除いたコア指数が、前月比及び前年比でともに市場予想を下回ったことで、目先の安心感が台頭。ハイテク・グロース（成長）株のほか、中国での都市封鎖（ロックダウン）措置を一部緩和する動きを好感し、景気敏感株も含めて買い戻しが優勢となっている。時間外取引のナスダック100先物が堅調なことも支えとなり、後場の日経平均は一段と上げ幅を広げてスタート。ただ、今晩には米3月生産者物価指数（PPI）が控えていることもあり、26800円手前ではやや伸び悩む動きも見られている。 　セクターでは鉱業、海運業、精密機器などが上昇率上位に並んでいる一方、証券・商品先物取引、銀行、その他金融などが下落率上位に並んでいる。東証プライム市場の売買代金上位ではレーザーテック<6920>や郵船<9101>、東エレク<8035>、商船三井<9104>、ローツェ<6323>、ファーストリテ<9983>、INPEX<1605>、キーエンス<6861>、SHIFT<3697>、三井ハイテック<6966>、ベイカレント<6532>、HOYA<7741>、日本電産<6594>などが大幅高。一方、塩野義<4507>が急落しており、パーク24<4666>、三菱UFJ<8306>が大幅安。ほか、NTT<9432>、OLC<4661>、ＪＴ<2914>などが軟調。 《CS》

[日経平均株価・TOPIX（表）] 日経平均;26436.06;+101.08TOPIX;1869.15;+5.52 [寄り付き概況] 　13日の日経平均は101.08円高の26436.06円と3日ぶり反発して取引を開始した。前日12日の米国株式市場は続落。ダウ平均は87.72ドル安の34220.36ドル、ナスダックは40.38ポイント安の13371.57で取引を終了した。3月の消費者物価指数（CPI）が40年ぶり最大の伸びとなったが、コア指数の伸びが予想を下回ったためインフレピークとの見方も浮上し、金利低下で、寄り付き後、上昇。同時に、燃料や食料品価格が高く、物価が当面高止まりするとの懸念も根強く、さらに、生産者物価指数（PPI）の発表を控え物価高への警戒感が再燃し下落に転じた。また、決算を控えて銀行株が売られ、さらなる相場の重しとなり、引けにかけ、売りが加速した。 　今日の東京株式市場は買いが先行した。昨日までの2日間で日経平均が600円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いが入りやすかった。特に昨日は、米消費者物価指数（CPI）発表への警戒感が日経平均下落の大きな要因だったことから、米CPIコア指数の伸びが予想を下回ったことを受け、見直し買いの動きもあった。一方、昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。また、ウクライナ東部の戦闘が今後激化するとの観測や、北朝鮮による核実験の兆候など懸念材料が多く、株価の重しとなった。さらに、昨日の3月米消費者物価指数（CPI）の発表に続き、今晩は3月の米生産者物価指数（PPI）が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。なお、取引開始前に発表された2月の機械受注統計は、民間設備投資の先行指標である「船舶・電力を除く民需」の受注額（季節調整済み）が前月比9.8％減だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は1.5％減だった。今日は、3月の中国貿易統計が発表される。 　セクター別では、鉱業、精密機器、海運業、ゴム製品、輸送用機器などが値上がり率上位、証券商品先物、銀行業、医薬品、保険業、パルプ・紙などが値下がり率上位に並んでいる。東証1部の売買代金上位では、ファーストリテ<9983>、ＩＮＰＥＸ<1605>、ＳＨＩＦＴ<3697>、エムスリー<2413>、日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>、キーエンス<6861>、村田製<6981>、日本電産<6594>、ＨＯＹＡ<7741>、リクルートHD<6098>、ブリヂストン<5108>、コマツ<6301>、ダイキン<6367>などが上昇。他方、ソフトバンク<9434>、第一生命HD<8750>、野村<8604>、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、ソニーG<6758>、ＮＴＴ<9432>、ＫＤＤＩ<9433>、ＪＴ<2914>、ＯＬＣ<4661>、アステラス薬<4503>などが下落している。 《FA》