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*13:33JST アルプス技研---月次別稼働率と技術者数推移を更新、高稼働率を維持 アルプス技研<4641>は18日、2022年3月度の月次別稼働率と技術者数推移を発表した。 3月の全社稼働率は、前月比0.2％増の98.1％（新卒を除くと98.2％）、技術者数は3,952名となった。前年同月より技術者数は増加し、全社稼働率は、高水準を維持しており、2018年3月以来の98％台に回復した。 《ST》

*14:18JST 出来高変化率ランキング（13時台）～フジオフード、ココナラなどがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。 ■出来高変化率上位　[4月8日　13:23　現在] （直近5日平均出来高比較） コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率 <2752> フジオフード　　　 　657900 　77620　 747.59% -7.65% <1486>* 上場米債ヘッジ無　 　4266 　573　 644.50% -0.37% <4176> ココナラ　　　　　 　1969700 　329000　 498.69% 18% <7897>* ホクシン　　　　　 　1424300 　244500　 482.54% 5.95% <6166> 中村超硬　　　　　 　760800 　130840　 481.47% 6.56% <8226> 理経　　　　　　　 　1439800 　268620　 436.00% -1.4% <9919> 関西フードM　　　 　225900 　43440　 420.03% 5.8% <4714> リソー教育　　　　 　2342800 　529800　 342.20% 5.66% <6413> 理想科学　　　　　 　136300 　32680　 317.07% 13.14% <3189> ANAP　　　　　 　2080200 　500160　 315.91% 4.36% <9812>* テーオーHD　　　 　263100 　66880　 293.39% 4.78% <3387> クリレスHD　　　 　2167500 　578260　 274.83% 5.32% <3697> SHIFT　　　　 　1313900 　357900　 267.11% 12.94% <6676> メルコ　　　　　　 　46400 　12900　 259.69% 5.72% <3222> USMH　　　　　 　474500 　132300　 258.65% 6.3% <9045> 京阪HD　　　　　 　1344300 　379200　 254.51% -6.75% <8079> 正栄食　　　　　　 　315900 　90360　 249.60% -0.63% <7917> 藤森工業　　　　　 　87800 　25820　 240.05% -7.59% <4887> サワイグループHD 　239700 　70780　 238.65% -5.07% <1329> iS225　　　　 　93536 　27800.4　 236.46% -0.11% <7044> ピアラ　　　　　　 　6924600 　2200040　 214.75% 18.08% <2792> ハニーズHD　　　 　233400 　83620　 179.12% -1.3% <3542> VEGA　　　　　 　1022800 　366660　 178.95% -2.6% <6136> OSG　　　　　　 　886100 　320680　 176.32% -5.29% <7611> ハイデ日高　　　　 　128700 　47380　 171.63% 2.28% <9869> 加藤産業　　　　　 　74100 　29180　 153.94% -3.96% <9176> 佐渡汽船　　　　　 　6059900 　2465360　 145.80% 11.61% <4641> アルプス技　　　　 　76200 　32220　 136.50% 4.77% <1762> 高松G　　　　　　 　108500 　46100　 135.36% 2.16% （*）はランキングに新規で入ってきた銘柄 20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 《FA》

*16:30JST アルプス技研 Research Memo（10）：2021年12月期は計画に対し1円増額となる年間76円配を実施 ■株主還元 1. 配当の基本方針 アルプス技研<4641>は株主還元策として配当を実施している。連結ベースでの配当性向は50%（そのうち、中間配当金は年間配当金の50%）を目途とし、業績にかかわらず年間配当10円を維持することを基本方針としている。 2. 配当推移と計画 2021年12月期の1株当たり配当については、計画を上回る増益となったことから、期末配当を期初計画から1円増額修正し、前期比1円増配となる年間普通配当76円（中間37円、期末39円）を実施した（配当性向50.3%）。 2022年12月期の1株当たりの配当については、現時点で前期と同額の年76円（中間38円、期末38円）を予定している（配当性向50.0%）。 3. 自己株式の取得及び消却 2022年2月14日付けで、株主還元と機動的な資本政策の遂行を目的として413,100株の自己株式を取得した。また、2022年2月28日には、「自己株式の保有・消却に関する基本方針」※1に基づき、保有する3,000,000株の自己株式を消却している※2。 ※1 2022年2月14日に制定。1)自己株式の保有上限は発行済株式総数の10%程度とすること、2)保有上限を超過した場合は、原則として期毎に超過相当分を消却することを定める一方、保有目的として、1)M&Aや業務資本提携等の戦略を実施するための原資とすること、2)持続的な企業価値創造を実現するため、役員・社員に対するインセンティブの原資とすることを挙げている。 ※2 消却後の自己株式数は1,636,493株（発行済株数の7.5%）となっている。 （執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫） 《EY》