株～企業情報・おすすめ銘柄

[来週の買い需要（表）] コード;銘柄;株価インパクト;買い需要;信用倍率;終値;前日比 <2882> ;イートアンドHD;346%;61500;0.33;2279;-13 <3067> ;東京一番;345%;27600;0.29;586;0 <2735> ;ワッツ;345%;83400;0.57;692;1 <1848> ;富士P・S;248%;14900;1.74;482;-1 <7445> ;ライトオン;199%;24100;0.23;705;10 <4678> ;秀英;199%;18100;1.80;416;2 <4343> ;ファンタジー;188%;112600;0.27;1874;11 <9308> ;乾汽船;174%;452000;0.57;2304;-32 <6325> ;タカキタ;163%;9600;1.05;603;-7 <4801> ;セントラルSP;140%;35800;0.40;2432;62 <8200> ;リンガハット;140%;137700;0.08;2213;14 <3548> ;バロック;131%;93800;0.48;877;7 <3063> ;jGroup;125%;16000;0.43;564;4 <1768> ;ソネック;111%;1000;1.29;1027;5 <6916> ;アイオデータ;105%;28700;3.46;750;5 <4574> ;大幸薬品;100%;135200;0.67;592;-100 <3232> ;三交GHD;100%;79800;0.61;468;6 <3607> ;クラウディア;98%;17700;2.62;246;-2 <7611> ;ハイデ日高;96%;250900;0.21;1635;7 <9633> ;テアトル;95%;5300;3.44;1212;7 [コメント] イートアンド<2882>の信用倍率は足元で1倍を下回る、売り長の需給状況が続いている。株価水準は昨年12月以降はリバウンド基調を継続。3カ月後辺りには高値期日が意識されてくる可能性はあるものの、足元では買い方優位の需給状況は継続だろう。 《FA》

*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1 住友鉱、ネクステージ、SOMPOなど 銘柄名<コード>11日終値⇒前日比 デクセリアルズ<4980> 3695 -275 地合いの悪化受け、高値圏にある銘柄には利食い売り強まる。 ウエストホールディングス<1407> 4805 -215 レノバの連日の急落なども波及。 住友鉱<5713> 4716 +164 景気敏感・バリュー株への資金シフト。 T＆Dホールディングス<8795> 1699 +82 米長期金利の先高観が追い風に。 エスクローAJ<6093> 202 +37 9-11月期大幅増益で第3四半期営業益は通期計画を超過。 クボテック<7709> 310 +35 買い戻しなども交えて短期資金の値幅取り狙いの動きが中心。 クラウディア<3607> 268 +27 第1四半期営業益は黒字転換へ。 ダブル・スコープ<6619> 924 +78 子会社WCPの上場準備を引き続き材料視。 グレイステクノロジー<6541> 406 +28 安値もみ合いからの自律反発狙いの動きに。 ネクステージ<3186> 2870 +188 想定以上の収益成長を評価が続く。 スノーピーク<7816> 2953 +88 突っ込み警戒感から押し目買い向かう形にも。 グリー<3632> 852 +43 メタバース関連として物色向かう展開か。 三菱重工業<7011> 3076 +125 グロースからバリューへの資金シフトの流れ波及か。 アルヒ<7198> 1158 +60 東海東京証券では買い推奨を継続。 栃木銀行<8550> 235 +16 米長期金利上昇意識した銀行株高の流れで。 筑波銀行<8338> 196 +8 株価低位の銀行株として物色も。 クックパッド<2193> 269 +12 直近ではアルファレオの保有比率上昇が確認されている。 SOMPO<8630> 5353 +265 保険セクターは本日業種別上昇率トップに。 コシダカHD<2157> 624 +31 今週の決算発表控えて買い戻しも優勢か。 日ペHD<4612> 1100 -154 海外市場における株式売出実施を発表で需給懸念。 コーセー<4922> 11520 -1100 新型コロナ感染再拡大で化粧品株に売りが向かう。 レノバ<9519> 1706 -124 ゴールドマン・サックス証券など目標株価引き下げ相次ぐ。 ファーマフーズ<2929> 1882 -146 12月安値割り込んで下値不安強まる形にも。 キーエンス<6861> 62500 -5350 割高なバリュエーションを警戒視する動き。 《FA》

*16:46JST 【注目銘柄ダイジェスト】：エスクローAJが大幅反発、ツインバードは大幅反落 <6861> キーエンス 62500 -5350 急落。個別の材料は観測されていないが、米長期金利の上昇をきっかけとしたグロース（成長）株売りの流れが続いている。同社はPBRが7倍超の水準と、主力株の中ではバリュエーションの割高感が目立つ状況にあり、これまでの上昇の反動が出やすいもよう。一方、グロースからバリュー（割安）への資金シフトも強まっており、本日も保険や銀行株が強い動きのほか、個別では三菱重工の株価上昇も今年に入って鮮明化してきている。 <3377> バイク王 1131 +103 急伸。本日、21年11月期の決算発表を予定している。通期営業利益は14.9億円、前期比2.1倍を計画しているが、第3四半期までの進捗率は96.3％にまで達している。前期業績上振れ期待も高いほか、コロナ禍での行動変化に伴うバイク志向の高まりから、新年度の好業績期待なども高いもよう。高い業績変化率を想定した先回り買いの動きが優勢に。 <3141> ウエルシアHD 3315 -185 大幅続落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は298.2億円で前年同期比9.6％減益、会社計画の311.5億円を下振れた。コロナ関連商材の反動減が想定以上だったほか、医薬品なども伸び悩んだようだ。また、12月の既存店売上高は前年同月比1.3％増にとどまり、会社側の第4四半期前提4.5％増に対して、やや低調なスタートになっている。 <7453> 良品計画 1646 -78 大幅続落、連日で昨年来安値を更新。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は111.5億円で前年同期比15.3％減益となった。市場予想を10億円強下回る着地となったほか、会社側通期計画450億円、前期比6.0％増益に対しても低調なスタートとなった。主に衣服・雑貨の苦戦などを背景に、国内事業の粗利益率が想定以上に低下したもよう。 <6564> ミダックHD 3340 -205 大幅続落。100万株の公募増資、並びに、10万株のオーバーアロットメントによる売出 を実施すると先週末に発表。調達資金は新規管理型最終処分場の工事代金の一部や新 規水処理施設の建設費用に充当する計画。株式価値の希薄化は最大で4.1％となる。70 周年記念配当2.5円の実施や500株以上の株主に対する記念品贈呈なども発表している が、希薄化や目先の需給懸念をネガティブ視する動きが優勢に。 <6897> ツインバード 722 -82 大幅反落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業損益は6億円の黒字で、前年同期比8.1億円の損益改善となっている。ただ、9-11月期は2億円の赤字となっており、収益成長の鈍化が意識される状況となっている。9-11月期は量販店向けの売上が前年比で大きく減少、販売管理費の増加なども影響へ。決算期待で先週末に上昇した反動も強まる形のようだ。 <2651> ローソン 5020 -340 大幅続落。先週末に第3四半期決算を発表、9-11月期営業利益は119億円で前年同期比23.8％減と減益に転じる形になっている。150億円程度の市場予想も下振れる着地になっている。チェーン売上の伸び悩みや販促費の増加などが背景となっているようだ。会社側では通期計画500億円、前期比22.3％増を据え置いているが、店舗改装の進捗なども遅れている印象であり、計画達成に対する不透明感なども懸念視されているもよう。 <3607> クラウディア 268 +27 急伸。先週末に第1四半期決算を発表している。営業損益は2.2億円で前年同期比5.3億円の損益改善となっている。リゾート挙式や式場運営などコンシューマー事業の売上回復が黒字転換の背景に。収益認識基準適用によるマイナス影響も1.4億円程度あったが、これを吸収する形にもなっている。会社側では引き続き業績計画を未定としているが、収益回復ペースは想定以上に速いとの評価になっているもよう。 <6093> エスクローAJ 202 +37 大幅反発。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は5.7億円で前年同期比38.2％増益となり、据え置きの通期計画である5億円、前期比1.6％増を超過している。9-11月期は3.4億円で前年同期比2.7倍と急拡大、上半期の同20.4％減益から一転増益に転じている。金融機関向けの業務受託サービスなどが増加したほか、営業活動制限緩和により大型案件も含めたオークションの決済件数増加などが背景となる。 <4612> 日ペHD 1100 -154 大幅続落。海外市場における株式の売出を実施すると発表している。金融機関6社が売出人となり、計1億4013万3800株の売出、並びに、1763万2500株のオーバーアロットメントによる売出を行う。売出価格の決定期間は1月19日から21日までの間となる。「プライム市場」上場維持のため求められる流通株式比率の改善を企図しているもよう。売出株数は最大で発行済み株式数の6.7％にあたり、目先の需給懸念が先行する形に。