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FISCO BTC Index
5/18 3:50:11
15,044,350
前日に動いた銘柄 part1 グローバルウェイ、イード、ブイキューブなど
2020/4/2 7:15
FISCO
*07:15JST 前日に動いた銘柄 part1 グローバルウェイ、イード、ブイキューブなど
銘柄名<コード>1日終値⇒前日比
グローバルウェイ<3936> 1013 +150
香港BitForexとIEO実施の基本契約締結。
イード<6038> 630 +83
教育業界向け情報サイト開設を発表。
合同製鐵<5410> 1990 -112
21.49億円の特損計上を発表。
Lib Work<1431> 1343 -20
抗ウイルス戸建て商品の開発および販売開始で一時急伸。
ブイキューブ<3681> 1440 +249
テレワーク関連の中心銘柄として上値追い。
セグエグループ<3968> 918 +133
テレワーク向けのセキュリティ関連ビジネス拡大期待。
ラウンドワン<4680> 621 +59
高水準の自社株買い実施を発表。
ソリトンシステムズ<3040> 1310 +105
テレワーク関連として物色が続く格好に。
テラスカイ<3915> 2762 +204
テレワーク関連の一角として注目続く。
セイノーホールディングス<9076> 1224 +51
ショートカバー優勢など需給要因中心か。
イー・ギャランティ<8771> 1687 +106
信用売り方の買い戻しなど中心か。
ソースネクスト<4344> 292 +0
ブイキューブとの協業を材料視。
メディカル・データ・ビジョン<3902> 664 +7
医療ビックデータ関連として関心も。
GMOインターネット<9449> 1891 +75
特に材料ないがリバウンド基調継続。
マネックスグループ<8698> 172 +1
特に材料なく需給要因が中心か。
ダイトウボウ<3202> 135 -25
全般的にマスク関連株には売り優勢へ。
日本水産<1332> 435 -43
みずほ証券では目標株価を引き下げ。
日本光電<6849> 3770 -290
30日までの株価上昇の反動による戻り売りが優勢。
《FA》
関連銘柄 18件
1332
東証プライム
922
時価総額 288,060百万円
9/4 15:00
-31(-3.25%)
-31(-3.25%)
1911年創業の大手水産会社。水産事業、冷凍食品に強みを持つ食品事業が主力。特定保健用食品等の開発・提供、冷蔵倉庫事業、配送事業等も。コンビニ向けおにぎり・サラダは販売順調。養殖事業の安定・拡大図る。 記：2024/06/13
1431
東証グロース
669
時価総額 15,582百万円
9/4 15:00
-21(-3.04%)
-21(-3.04%)
九州地盤のハウスメーカー。熊本県山鹿市に本社。デジタルマーケティング集客が強み。土を主原料とする3Dプリンターハウス等も。SC内モデルハウスの出店、マイホームロボなどプラットフォーム事業の拡大図る。 記：2024/08/09
3040
東証プライム
1,060
時価総額 20,923百万円
9/4 15:00
-37(-3.37%)
-37(-3.37%)
情報漏洩対策やサイバーセキュリティ対策製品の開発・販売等を行うITセキュリティ事業が主力。映像コミュニケーション事業、人感センサーの販売等も。サイバー防衛研究所を設立。自社製品・サービスの販売に注力。 記：2024/07/01
3202
東証スタンダード
103
時価総額 3,108百万円
9/4 15:00
-3(-2.83%)
-3(-2.83%)
1896年に設立された国内初の毛織会社。現在は商業施設「サントムーン柿田川」の商業施設事業が主力。ヘルスケア事業、せんい事業も展開。27.3期売上高47億円目標。せんい事業ではユニフォーム事業に注力。 記：2024/07/29
3681
東証プライム
223
時価総額 5,516百万円
9/4 15:00
-12(-5.11%)
-12(-5.11%)
映像コミュニケーションサービス会社。Web会議システムの提供や、オンラインイベント、セミナー、ライブ配信等の企画、開発、販売を行う。遠隔医療でもサービスを提供。23年12月期は製薬や人材の領域が足踏み。 記：2024/04/11
3902
東証プライム
524
時価総額 20,975百万円
9/4 15:00
-20(-3.68%)
-20(-3.68%)
医療情報統合システムの製作・販売、医療データの分析・調査・コンサル等を行う。病院経営改善アプリケーション「MDV Act」などを手掛ける。SBIHDが筆頭株主。クラウド型健診システムの拡販を図る。 記：2024/08/29
3915
東証プライム
2,361
時価総額 30,185百万円
9/4 15:00
-95(-3.87%)
-95(-3.87%)
セールスフォースやAWSなどのクラウドサービス導入支援等を手掛ける。Salesforceの導入支援では国内トップクラスの実績。NTTデータと資本業務提携。Salesforceビジネスの強化を図る。 記：2024/05/02
3936
東証グロース
116
時価総額 4,223百万円
9/4 15:00
-3(-2.52%)
-3(-2.52%)
クラウドプラットフォーム構築支援やセールスフォースの導入支援、人材転職サービスの提供、転職口コミサイト「キャリコネ」を運営。。プラットフォームはＤＸ支援が堅調。人件費や開発費重し。継続前提重要事象。 記：2024/08/08
3968
東証プライム
654
時価総額 22,996百万円
9/4 15:00
-23(-3.4%)
-23(-3.4%)
セキュリティ製品などを輸入・販売。SIも。24.12期はセキュリティ製品の増販を想定。SIも伸びる見込み。デリバティブ損失をこなして最高純益を計画。新中計を5月に公表へ。26.12期まで配当性向5割目安。 記：2024/04/15
4344
東証プライム
203
時価総額 27,668百万円
9/4 15:00
-12(-5.58%)
-12(-5.58%)
パッケージソフト販売会社。セキュリティや年賀状、語学等のパッケージソフトの開発、販売を行う。ウイルス対策に強み。通訳機「ポケトーク」や会議室カメラ等も販売する。今期3Q累計はIoT製品が堅調に推移した。 記：2024/04/15
4680
東証プライム
870
時価総額 249,305百万円
9/4 15:00
-2(-0.23%)
-2(-0.23%)
屋内型複合レジャー施設「ラウンドワン」の運営等を行う。アミューズメント部門の売上高比率が高い。クレーンゲーム専門店の運営等も。米国はスポッチャ収入が好調。新サービス開発や海外の新規出店などに注力。 記：2024/06/18
5410
東証プライム
4,375
時価総額 75,009百万円
9/4 15:00
-180(-3.95%)
-180(-3.95%)
日本製鉄系列の電炉大手。各種大形・中形形鋼、軌条、構造用棒鋼、線材等の製造・販売を行う。農業資材事業も手掛ける。1937年設立。配当性向は30％程度目安。最適生産・出荷体制の追求、高機能商品の拡販図る。 記：2024/06/04
6038
東証グロース
804
時価総額 4,041百万円
9/4 15:00
+25(3.21%)
+25(3.21%)
自社開発プラットフォーム利用のサイトを複数運営。調査サービスやECシステムも。24.6期上期は好採算のネット広告が足踏み。だが前期買収会社の貢献もあって広告以外の拡大続く。通期では増収増益・増配を見込む。 記：2024/04/15
6849
東証プライム
1,925
時価総額 339,689百万円
9/4 15:00
-47.5(-2.41%)
-47.5(-2.41%)
医用電子機器メーカー。国内で唯一AEDを製造。脳波計、生体情報モニタなどで国内トップシェア。医療機器の設置工事、保守サービス等も。総還元性向35％以上目安。製品競争力の強化、北米事業の成長等に注力。 記：2024/06/29
8698
東証プライム
644
時価総額 172,236百万円
9/4 15:00
-18(-2.72%)
-18(-2.72%)
コインチェック、米TradeStationなどを傘下に収める持株会社。しずおかFGが筆頭株主。NTTドコモと資本業務提携。アセットマネジメント事業を強化。ロボアドバイザーサービスの運用残高は順調増。 記：2024/08/01
8771
東証プライム
1,417
時価総額 66,953百万円
9/4 15:00
±0(0%)
±0(0%)
企業の売上債権に対する信用リスク保証サービスが主力。伊藤忠商事系。企業情報の収集力、審査力が強み。配当性向50％以上目標。保証残高は1兆4000億円超。中期経営計画では28.3期売上高200億円目指す。 記：2024/06/18
9076
東証プライム
2,327
時価総額 483,271百万円
9/4 15:00
-3(-0.13%)
-3(-0.13%)
トラック運送大手。旧西濃運輸。「カンガルー便」で知名度。全国に輸送ネットワークを構築し、企業間物流に実績。自動車販売なども。自動車販売事業はメーカー不正問題で低調。輸送は堅調。日本郵便と共同運行へ連携。 記：2024/07/10
9449
東証プライム
2,518.5
時価総額 278,808百万円
9/4 15:00
-65(-2.52%)
-65(-2.52%)
クラウド・ホスティング、決済関連サービス等のインターネットインフラ事業が主力。インターネット金融事業、インターネット広告・メディア事業等も。総還元性向50％目標。電子印鑑の契約社数は増加傾向続く。 記：2024/09/01
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