2,068.5
9/4 15:00
-49.5(-2.34%)
時価総額 224,070百万円
通信建設会社。モバイル通信設備の建設・保守・運用等を行う。無電柱化工事、ICTソリューション事業等も。NTTグループ各社などが主要取引先。国際航業を傘下に持つ。成長分野への事業シフトの加速等に注力。 記:2024/08/09
リハビリ中心の介護専門会社。介護付き有料老人ホーム「ラ・ナシカ」の運営等を行う施設サービス事業が主力。デイサービス事業、在宅サービス事業も展開。在宅サービス事業では業務手順見直し等で利益率改善を図る。 記:2024/09/01
2,513
9/4 15:00
-165(-6.16%)
時価総額 59,033百万円
小売電気事業、事業用太陽光発電システムを主力商材とするエネルギーコストソリューション事業が柱。スマートハウスプロジェクト事業も手掛ける。小売電気事業では独自燃調の運用などで安定的な業績成長を目指す。 記:2024/07/05
1,290
9/4 15:00
-18(-1.38%)
時価総額 41,342百万円
国内大手の保険調剤薬局チェーン。ジェネリック医薬品の製造・販売、医療従事者派遣・紹介事業も。総店舗数は730店舗超。オンライン医療、在宅医療などが注力領域。スペシャリティ医薬品の取扱い増を見込む。 記:2024/06/09
歯科医院向け通信販売事業が主力。CAD/CAM歯科技工関連機器・システム販売事業、CAD/CAM歯科技工物製作事業等も手掛ける。医科業界、動物病院業界への参入拡大進める。ニッセンHDを子会社化へ。 記:2024/07/01
1,102
9/4 15:00
-55(-4.75%)
時価総額 20,269百万円
AI音声認識エンジン「AmiVoice」を軸に音声認識ソフトウェアの開発・販売を行う。音声認識市場で国内売上トップ。通信キャリア大手などと取引実績。AI音声認識、生成AIに対する研究開発投資を強化。 記:2024/06/15
471
9/4 15:00
-26(-5.23%)
時価総額 4,791百万円
機能材メーカー。機械漉和紙メーカーとして1916年に創業。エンジン用濾材等の自動車関連資材、分離膜支持体用不織布等の水処理関連資材が柱。分離膜支持体用不織布の新工場を建設中。26.3期売上213億円目標。 記:2024/06/18
740
9/4 15:00
-39(-5.01%)
時価総額 7,857百万円
迷惑情報フィルタ事業を展開。モバイル向けフィルタサービスが主力。ビジネスフォン向けフィルタサービス、固定電話向けフィルタサービスなども。ビジネスフォン向け製品「トビラフォンBiz」などは販売順調。 記:2024/08/26
Link-U Technologies等を傘下に収める持株会社。マンガサービス事業が柱。マーケティング事業等も手掛ける。26.7期売上60億円目標。総合書店系マンガサービス、自社プロダクトが重点強化領域。 記:2024/05/06
542
9/4 15:00
-20(-3.56%)
時価総額 21,540百万円
国内最大級のビジネスチャットツール「Chatwork」の運営を行う。業務プロセス代行サービス、DX相談窓口サービス等も手掛ける。導入企業数は44万社超。登録ID数は685万ID超。新規事業の創出図る。 記:2024/08/13
1,620
9/4 15:00
-19(-1.16%)
時価総額 6,488百万円
SMS配信プラットフォーム「絶対リーチ!SMS」、チャットボットプラットフォーム「Smart X Chat」等を展開。取引社数は6300社超。販売パートナー企業経由の顧客が増加。国内顧客への営業を強化。 記:2024/05/08
607
9/4 15:00
-28(-4.41%)
時価総額 12,312百万円
新規抗がん剤「テロメライシン」の開発を行う創薬バイオ企業。HIV治療薬やウイルス感染症治療薬、神経難病治療薬の開発等も。富士フイルム富山化学と販売提携契約締結。テロメライシンに経営リソースを集中。 記:2024/07/08
半導体・液晶製造装置、ビル総合管理、スタジオ・ホールの運営管理等を展開。ワンストップエンジニアリングサービスを提供。MBO成立で上場廃止へ。食品関連の画像検査装置等は販売好調。20.3期3Qは増収。 記:2020/02/22
製紙用薬品が柱。印刷インキ用樹脂も。新素材CNFなどを育成中。9月に米国カーライル系の投資ファンドが表明したTOBに賛同。TOB価格は1株1070円。TOB成立ならば上場廃止に。23.12期上期は足踏み。 記:2023/10/15
1,510
9/4 15:00
-55(-3.51%)
時価総額 13,203百万円
燃料油・関連商材の販売等を行う石油事業が主力。使用済み潤滑油の再資源化等を行うリサイクル事業、メガソーラー発電事業等も。中計では27.3期経常利益14.5億円目標。BDFの拡販、製造拠点の拡充・増設図る。 記:2024/06/07
399
9/4 15:00
-18(-4.32%)
時価総額 4,397百万円
化学繊維用紡糸ノズル事業が主力。耐摩耗部品などの特殊精密機器事業、半導体・難削材向けダイヤモンドワイヤの製造・販売等も。25.3期は増収計画。特殊精密機器事業では自動車部品メーカーからの受注拡大図る。 記:2024/06/28
自治体に特化したサービスを展開。広告事業、行政マガジン「ジチタイワークス」の発行等を行うジチタイワークス事業が柱。企業版ふるさと納税支援事業等も。27.3期売上41億円目標。既存事業の新商材開発等を図る。 記:2024/07/26
1,815
9/4 15:00
-49(-2.63%)
時価総額 22,510百万円
塗工乾燥装置メーカー。エンプラフィルム製膜ライン用化工機器、高速・薄膜塗工ライン用塗工機等を手掛ける。受注高は2桁増。電子部品関連塗工機器は売上伸長。24.3期3Qは2桁増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/09
11,780
3/27 15:00
+100(0.86%)
時価総額 134,893百万円
電子ビームマスク描画装置やマスク検査装置等の製造・販売を手掛ける。東芝グループ。マルチビーム描画装置等に集中投資。中国地域は拡大基調。東芝デバイス&ストレージ等がTOB実施。20.3期2Qは小幅増収。 記:2019/12/29
福祉サービス会社。障害者の就労支援や自立訓練に加え、児童発達支援や放課後等デイサービスなどを手掛ける。特別損失の減少等により、24.3期3Q累計は最終黒字転換。MBO実施により、同社株は上場廃止予定。 記:2024/04/13
1,955
9/4 15:00
-29(-1.46%)
時価総額 213,760百万円
ルームエアコン等の空調事業が主力の電機メーカー。100カ国以上に空調機を提供。消防無線システム、電子デバイス等も手掛ける。海外売上高比率が高い。空調機は北米向け、アジア向けの販売拡大などを見込む。 記:2024/05/17
1,089
9/4 15:00
-73(-6.28%)
時価総額 25,187百万円
大手水晶デバイスメーカー。水晶振動子や水晶発振器、応用機器,人工水晶等を手掛ける。車載向け水晶デバイスで世界トップシェア。海外売上比率が高い。車載市場では先進運転支援システム向けを中心に需要が増加。 記:2024/06/11
614
9/4 15:00
-46(-6.97%)
時価総額 22,225百万円
水晶デバイスが柱の電子部品メーカー。世界首位級の水晶発振器に強み。人工水晶の育成から一貫展開。24.3期3Q累計は車載用が回復。だがPC向け低調。スマホ向けも振るわず。営業外に為替差益。有証売却特益計上。 記:2024/04/15
535
9/4 15:00
-12(-2.19%)
時価総額 1,717百万円
電子部品メーカー。タンタルコンデンサ事業が主力。上場企業中心に国内主要メーカーと取引。電流ヒューズなどの回路保護素子事業も。回路保護素子事業は車載用製品の販売網拡大図る。27.3期営業利益8億円目指す。 記:2024/07/04
TPR傘下の自動車部品メーカー。ラジエターグリルやミリ波レーダーカバー等の自動車外装部品、自動車純正用品、車検用機器等を手掛ける。日産自動車等が主要取引先。減損損失の減少等で25.3期は最終黒字転換計画。 記:2024/07/04
900
9/4 15:00
-27(-2.91%)
時価総額 22,554百万円
住宅内装システム専門メーカー。マンション向け内装ドアで国内トップシェア。内装システム部材の完全受注生産が特徴。製造プロセスの見直しなどを継続実施。24.3期3Q累計は日本が増収。受注残の消化が順調。 記:2024/04/13
ゼビオ、ヴィクトリア、ゴルフパートナーなどを傘下に収める持株会社。ゴルフ部門、一般競技スポーツ・シューズ部門が柱。グループ総店舗数は890店舗超。グループEC受取拠点の拡充などサービス機能の強化を図る。 記:2024/07/04
1,277
9/4 15:00
-51(-3.84%)
時価総額 2,905百万円
ケイマン諸島に本社を置く投資会社。IPライセンシングを行う新華モバイル、モバイルメッセージングサービス等を手掛けるGINSMSを傘下に持つ。メッセージング事業、ライセンシング事業で売上伸長を目指す。 記:2024/08/09
915
9/4 14:59
-11(-1.19%)
時価総額 5,219百万円
イベント制作会社。イベントやプロモーション、スポーツ大会、式典等の企画、制作、会場運営等を行う。新東名高速道路(御殿場JCT~三ヶ日JCT)開通式などで実績。人材育成の強化等により、事業基盤再建図る。 記:2024/09/01