6,470
9/4 15:00
-50(-0.77%)
時価総額 860,251百万円
国内最大のハンバーガーチェーン。1971年創業。2900店舗超。米マクドナルド・コーポレーションとライセンス契約を締結。時間帯に合わせたメニューラインアップを強化。デリバリーサービスの提供店舗拡大図る。 記:2024/07/29
1,459
3/20 15:00
+1(0.07%)
時価総額 210,634百万円
コーヒーショップ運営。郊外はショッピングセンターとドライブスルー、都市部は駅に重点。2013年には国内店舗数1000店の大台を突破。米親会社がTOBを実施して完全子会社化、3月23日に上場廃止予定。 記:2015/03/18
2,355
9/4 15:00
+51.5(2.24%)
時価総額 1,180,670百万円
間接資材のインターネット通販最大手。工場・工事用、自動車整備用等の間接資材を販売。取扱商品は約2200万点。登録会員数は910万6521口座。購買管理システム事業は高成長。23.12期通期は2桁増収増益。 記:2024/04/15
1,798.5
9/4 15:00
-21.5(-1.18%)
時価総額 3,301,780百万円
国内大手製薬会社。前立腺がん治療剤「XTANDI」や急性骨髄性白血病治療剤「XOSPATA」などが主要製品。海外売上高比率が高い。25.3期は尿路上皮がん治療剤「PADCEV」の成長などを見込む。 記:2024/06/24
1,200
9/4 15:00
-19(-1.56%)
時価総額 6,659百万円
土木測量用ソフト、測量計測機器が主力のソフトウエア開発会社。自動運転向け測量や地図データベースで成長。公共部門は堅調。自社ソフトウェア等の販売が伸びる。モビリティ部門は売上好調。24.3期3Qは増収増益。 記:2024/04/16
省エネ支援等の法人需要家向けサービス、新電力事業者向けサービス等を手掛ける。KDDI、JパワーがTOB実施。成立なら上場廃止へ。小売電気事業者向け需給管理サービスは売上伸長。18.12期3Qは2桁増収。 記:2018/12/19
5,880
9/4 15:00
-140(-2.33%)
時価総額 654,115百万円
世界トップの産業用スチールチェーンや自動車エンジン用チェーンに強み。減速機や搬送システムも。24.3期3Q累計は産業用チェーンや減速機が足踏み。だが自動車用チェーンが伸びて増収増益に。配当性向は3割目安。 記:2024/04/12
259.6
9/4 15:00
-11.3(-4.17%)
時価総額 138,228百万円
大手ベアリングメーカー。1918年創業。ハブベアリング、ドライブシャフトで世界シェアトップクラス。ロボット用モジュール等も手掛ける。27.3期売上高8300億円目標。アフターマーケットビジネスの拡大図る。 記:2024/06/29
1,103.5
9/4 15:00
-46(-4%)
時価総額 378,816百万円
トヨタグループのベアリング大手。産機・軸受事業が柱。自動車部品や工作機械、FAシステム等も。パワーステアリング、円筒研削盤で世界トップシェア。工作機械・システム事業では円筒研削盤のラインアップ拡充図る。 記:2024/07/02
オーディオ機器メーカー。住宅向けインストールビジネスの販売、スピーカーシステム、イヤホン等の取扱いを強化。デジタルライフ事業はコラボ製品が堅調。21.3期通期は損益改善。21年8月1日付けで上場廃止予定。 記:2021/07/13
カーナビ等カーエレクトロニクス事業が主力。家電AV機器事業から撤退。車載関連ビジネスの成長等に注力。地図事業を強化。香港投資ファンドの完全子会社化により、同社株は上場廃止予定。19.3期2Qは業績苦戦。 記:2019/01/21
3,940
9/4 15:00
+15(0.38%)
時価総額 94,757百万円
大手玩具卸。映像や音楽、ビデオゲーム、アミューズメント関連の商材を扱う。バンダイナムコが大株主。映像音楽事業は収益伸長。好調な自社企画グッズの販売等が寄与。特別利益計上。24.3期3Qは大幅最終増益。 記:2024/04/16
3,210
9/4 15:00
+96(3.08%)
時価総額 2,137,860百万円
バンダイ、ナムコの経営統合で2005年に誕生した持株会社。トイホビー事業、デジタル事業が主力。IP活用に強み。アミューズメント施設の運営等も。総還元性向は50%以上目標。トイホビー事業は堅調続く見通し。 記:2024/06/25
51
4/22 15:00
-8(-13.56%)
時価総額 1,720百万円
中古不動産を取得し、価値向上して再販。権利調整ビジネスに強み。東証が内部管理体制の改善が望めないとして上場廃止を通知。同社株は4月23日付で上場廃止に。24.7期上期は販売用不動産の評価損が利益を下押し。 記:2024/04/12