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個別銘柄戦略：FA関連銘柄のファナックやキーエンスに注目
2018/4/13 9:35
FISCO
*09:35JST 個別銘柄戦略：FA関連銘柄のファナックやキーエンスに注目
12日の米国市場は、シリア情勢への懸念がやや後退したことや決算への期待から、NYダウが293.60ドル高の24483.05と反発して終了。為替もリスク回避姿勢の緩和から1ドル107円30銭台。12日のシカゴ日経225先物は21840円で、大阪日中取引比180円高と上昇した。東京市場では前日の底堅い地合いもプラス要因となる。シリア情勢への懸念が解消されていないが、米株高など外部環境の好転を受けて値を戻すだろう。日中に米株先物が値上がりすれば、買い戻しが促され、21900円台に乗せる場面も想定される。大引け後に好決算と自社株買いを発表した安川電<6506>を牽引役にファナック<6954>、キーエンス<6861>、SMC<6273>といったFA関連銘柄の値上がりが予想される。また、SOX指数の上昇から東エレク<8035>や信越化<4063>など値がさ銘柄の上昇も見込まれ、日経225を押し上げそうだ。大型株主導が鮮明になれば、新興株は信用の買方による手じまい売りが予想される。このほか、格上げ等が観測されているトリケミカル<4369>、ウエルシアHD<3141>などに注目。
《US》
関連銘柄 8件
3141
東証プライム
2,038.5
時価総額 427,378百万円
9/4 15:00
+11(0.54%)
+11(0.54%)
ドラッグストアチェーン最大手。調剤薬局併設、24時間営業の「ウエルシア薬局」を全国展開。イオン傘下。26.2期売上高1兆5000億円目指す。介護事業の積極展開、健康サービス拡充など事業領域の拡大図る。 記：2024/04/29
4063
東証プライム
5,832
時価総額 11,804,685百万円
9/4 15:00
-541(-8.49%)
-541(-8.49%)
時価総額世界上位の化学メーカー。塩化ビニル樹脂、シリコンウエハー、合成石英等で世界トップシェア。海外売上高比率が高い。希土類磁石は車載市場などへの拡販に取り組む。配当性向は中長期的に40％目指す。 記：2024/05/16
4369
東証プライム
3,535
時価総額 114,884百万円
9/4 15:00
-365(-9.36%)
-365(-9.36%)
半導体向け高純度化学材料が主力。光ファイバー用材料や太陽電池用材料等も。山梨県上野原市に本社。開発から製造まで全ての工程を内製化。27.1期売上高226億円目標。半導体製造用化学化合物の生産能力向上図る。 記：2024/07/26
6273
東証プライム
61,600
時価総額 4,149,930百万円
9/4 15:00
-3,060(-4.73%)
-3,060(-4.73%)
空気圧制御システムメーカー。空圧機器、自動制御機器、各種濾過装置を製造。エア漏れ可視化技術に定評。国内外で製品供給体制の強化図る。半導体業界向け販売は足踏み。販管費は増加。24.3期3Qは業績伸び悩む。 記：2024/04/09
6506
東証プライム
4,617
時価総額 1,231,308百万円
9/4 15:00
-299(-6.08%)
-299(-6.08%)
ACサーボモータ等のモーションコントロール、産業用ロボットが柱。1915年創業。鉄鋼用大型プラント設備、環境・エネルギー機器なども。工場の内製化、自動化を推進。26.2期営業利益1000億円目指す。 記：2024/05/08
6861
東証プライム
67,650
時価総額 16,453,021百万円
9/4 15:00
-2,220(-3.18%)
-2,220(-3.18%)
業用計測制御機器大手。FA用センサで高シェア。開発・販売に専念し、生産は外部に委託。直販体制に強み。24.3期3Q累計は欧米堅調。円安や部材調達改善で粗利率も改善。だが日本や中国が足踏み。人件費増も重石。 記：2024/04/15
6954
東証プライム
4,051
時価総額 4,089,675百万円
9/4 15:00
-211(-4.95%)
-211(-4.95%)
CNCシステムなどのFA事業、ロボット事業、ロボマシン事業を展開。富士通のNC部門が分離・独立して1972年に誕生。CNCで世界シェアトップクラス。海外売上高比率は8割超。配当性向は60％が基本方針。 記：2024/09/02
8035
東証プライム
22,995
時価総額 10,845,201百万円
9/4 15:00
-2,150(-8.55%)
-2,150(-8.55%)
世界的な半導体製造装置メーカー。TBSの出資で1963年に設立。塗布現像、ガスケミカルエッチング、拡散炉などで世界トップシェア。配当性向50％目処。研究開発投資を積極化。固定費の最適化などにも取り組む。 記：2024/07/07
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