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*15:45JST 中小型株への資金シフトが強まる【クロージング】 2日の日経平均は大幅に続落。542.83円安の21181.64円（出来高概算16億株）で取引を終えた。連日でマドを空けての下げとなり、2月14日以来の安値水準を付けている。1日の米国市場ではNYダウが400ドルを超える下落となった。トランプ大統領が鉄鋼とアルミニウムに商務省の提言を上回る25％と10％の輸入関税を賦課する計画を明らかにし、保護貿易への懸念から大幅下落となった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比520円安の21120円となり、これにサヤ寄せする格好から直近安値をうかがう展開に。 その後21000円を下回らなかったことからやや下げ渋る局面もみられたが、大引け間際に「日銀総裁：19年度ごろ出口を検討していること間違いない」とのヘッドラインが出ると、債券先物売り/為替やや円高の反動が出ており、再び下げ幅を広げていた。東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1700を超えており、全体の8割を超えている。セクターでは33業種全てが下げており、精密機器、鉄鋼、ゴム製品、輸送用機器、非鉄金属、倉庫運輸、機械、医薬品の弱さが目立った。 日経平均は一先ず直近安値水準での攻防となったが、ダブル・ボトム形成への期待は低そうである。週間形状では26週線を割り込み、再び52週線に接近している。グローベックスの米株先物は、夕方時点で80ドル安程度で推移しているほか、週末にはイタリア総選挙が予定されている。選挙後の議会は絶対多数政党不在であり、政治的混乱が続く可能性が指摘されている。欧州不安再燃への警戒も意識しておく必要がありそうだ。 こういった中で直近安値や52週線を下回ってくるようだと、20000円割れが意識されてくることになろう。ただし、現在の指数を動かしているのは先物主導によるインデックス売買による影響である。一方で、個人主体の中小型株については、先月半ばのVIXショックの影響を受けた波乱展開で需給整理は一気に進んでいる。中小型株については、好業績銘柄や成長性の高いテーマ株等への物色は根強いだろう。（村瀬智一） 《AK》