マーケット
7/30 15:15
38,525.95
+57.32
40,743.33
+203.40
暗号資産
FISCO BTC Index
12/25 17:27:20
13,674,264
フィスコポイント
保有フィスコポイント数
  
今月フィスコポイント数
  

東証業種別ランキング:パルプ紙が上昇率トップ

2017/12/18 18:21 FISCO
*18:21JST 東証業種別ランキング:パルプ紙が上昇率トップ パルプ紙が上昇率トップ。王子HD<3861>が5%を超える上昇となったほか、日本紙<3863>、三菱紙<3864>、レンゴー<3941>、トーモク<3946>などが堅調。その他、米税制改革法案の年内成立が意識されるなか、保険、銀行など金融セクターの上昇が目立つ。一方で、石油石炭が唯一下落。 業種名/現在値/前日比(%) 1 パルプ・紙 / 598.33 / 3.11 2 保険業 / 1064.07 / 2.8 3 銀行業 / 203.95 / 2.37 4 非鉄金属 / 1247.08 / 2.11 5 電気機器 / 2636.21 / 2.06 6 機械 / 2129.51 / 2.03 7 輸送用機器 / 3211.24 / 1.94 8 ガラス・土石製品 / 1359.8 / 1.9 9 化学工業 / 2184.99 / 1.88 10. 繊維業 / 814.34 / 1.73 11. ゴム製品 / 3900.35 / 1.62 12. 精密機器 / 5852.62 / 1.5 13. 医薬品 / 2905.35 / 1.36 14. 卸売業 / 1554.03 / 1.34 15. 空運業 / 370.36 / 1.24 16. 鉱業 / 378.63 / 1.24 17. 海運業 / 390.08 / 1.22 18. 金属製品 / 1561.37 / 1.17 19. その他 金融業 / 678.69 / 1.12 20. サービス業 / 2098.63 / 1.08 21. 水産・農林業 / 580.36 / 0.88 22. 情報・通信業 / 3651.09 / 0.68 23. 証券業 / 437.29 / 0.58 24. 食料品 / 2131.17 / 0.48 25. その他製品 / 2892.8 / 0.41 26. 不動産業 / 1478.94 / 0.39 27. 電力・ガス業 / 430.52 / 0.39 28. 鉄鋼 / 617.59 / 0.31 29. 陸運業 / 2260.26 / 0.24 30. 倉庫・運輸関連業 / 1849.61 / 0.18 31. 建設業 / 1471.19 / 0.12 32. 小売業 / 1338.17 / 0.05 33. 石油・石炭製品 / 1517.89 / -0.18 《TM》
関連銘柄 5件
3861 東証プライム
574.6
9/4 15:00
-8.9(-1.53%)
時価総額 582,864百万円
国内製紙最大手。段ボール原紙や家庭紙、紙おむつ等の生活産業資材が主力。特殊紙や感熱紙などの機能材、資源環境ビジネス等も手掛ける。配当性向30%目安。生活産業資材は東南アジア、オセアニアの事業拡大に注力。 記:2024/06/15
3863 東証プライム
904
9/4 15:00
-11(-1.2%)
時価総額 105,095百万円
大手製紙メーカー。新聞用紙や印刷・情報用紙、家庭紙等を手掛ける。「クリネックス」、「スコッティ」ブランド等を展開。エネルギー事業等も。生活関連事業の収益力強化、グラフィック用紙事業の競争力強化等に注力。 記:2024/06/15
3864 東証プライム
554
9/4 15:00
-34(-5.78%)
時価総額 24,787百万円
1898年創業の製紙メーカー。印刷用紙や包装紙等の紙素材事業、水処理膜基材や蓄電デバイス用セパレータ等の機能商品事業を展開。王子HDの持分法適用会社。クラフト紙、バリア紙などの環境配慮型製品を拡販。 記:2024/08/23
3941 東証プライム
991.3
9/4 15:00
-22.7(-2.24%)
時価総額 268,698百万円
段ボール原紙や白板紙、紙管原紙等を生産・販売する板紙メーカー。1909年創業。段ボールの生産量で国内トップ。国内取引企業数は7000社超。25.3期は増収増益計画。段ボール、紙器製品の価格改定等が寄与へ。 記:2024/07/08
3946 東証プライム
2,423
9/4 15:00
-146(-5.68%)
時価総額 46,866百万円
1940年創業の総合包装メーカー。段ボール加工専業として国内最大級。スウェーデンハウス等の住宅事業、運輸倉庫事業なども手掛ける。米国など海外でも事業展開。段ボールでは高付加価値製品の販売量拡大に注力。 記:2024/08/26