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FISCO BTC Index
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14時25分時点の日経平均は171円安、パイプドHD、オルトプラスが後場急伸
2015/10/19 14:28
FISCO
*14:28JST 14時25分時点の日経平均は171円安、パイプドHD、オルトプラスが後場急伸
14時25分時点の日経平均は先週末比171.04円安の18120.76円。14時過ぎから下げ幅を広げ、再び前場終値を下回っている。後場スタートした上海総合指数はマイナス圏に転じている。マザーズ指数、ジャスダック平均は小幅安で推移。
東証1部の値上がり上位銘柄では、明治海<9115>、戸田建<1860>がともにストップ高水準。そのほか、パイプドHD<3919>、オルトプラス<3672>が後場に入って急伸している。値下がり上位ではサンケン電<6707>が10％超安となっているほか、旭化成<3407>、三住建設<1821>、ファインデックス<3649>、不二越<6474>がランクイン。
（先物OPアナリスト 篠田悠介）
《FA》
関連銘柄 9件
1821
東証プライム
374
時価総額 60,840百万円
9/4 15:00
-10(-2.6%)
-10(-2.6%)
総合建設会社準大手。三井建設、住友建設が2003年に合併して誕生。超高耐久橋梁等に強み。HARUMI FLAG PARK VILLAGEなどで施工実績。総還元性向50％目安。施工・品質管理体制の強化図る。 記：2024/09/02
1860
東証プライム
996.6
時価総額 321,560百万円
9/4 15:00
-11.9(-1.18%)
-11.9(-1.18%)
ゼネコン準大手。大学や官公庁、病院の建築に強み。ミュージアムタワー京橋などで施工実績。再エネ事業などを重点管理事業に位置付け。建築部門は受注増。海外グループ会社は好調。24.3期3Qは大幅営業増益。 記：2024/04/13
3407
東証プライム
1,024
時価総額 1,427,386百万円
9/4 15:00
-21.5(-2.06%)
-21.5(-2.06%)
総合化学大手。1922年創業。アクリロニトリルや人工皮革、感光性ドライフィルム等を手掛ける。住宅事業や建材事業、医薬事業等も。リチウムイオン二次電池用セパレータなどで世界トップシェア。建材事業などは順調。 記：2024/06/18
3649
東証プライム
896
時価総額 23,842百万円
9/4 15:00
-41(-4.38%)
-41(-4.38%)
医療従事者が診療業務で使用するシステムの開発・販売を行う。国立大学の7割超が同社の医療システムを利用。視線分析型視野計などのヘルステックビジネス等も。医療システムの総利用ユーザー数は2000施設を突破。 記：2024/07/01
3672
東証スタンダード
104
時価総額 2,157百万円
9/4 15:00
-6(-5.45%)
-6(-5.45%)
ソーシャルゲームの企画・開発、運営を行う。運営タイトルは「ヒプノシスマイク」など。ゲーム支援事業なども手掛ける。他社タイトル等の開発受託、運営受託の拡大進める。ゲーム支援事業は事業運営体制を見直し。 記：2024/06/24
3919
東証スタンダード
2,794
時価総額 23,059百万円
10/28 15:00
-1(-0.04%)
-1(-0.04%)
情報資産プラットフォーム「SPIRAL」をクラウドで提供する。政治・選挙情報サイト「政治山」なども運営。広告セグメントは成長。23.2期2Qは増収増益。MBO成立により、22年10月31日付けで上場廃止。 記：2022/10/30
6474
東証プライム
3,015
時価総額 75,131百万円
9/4 15:00
-95(-3.05%)
-95(-3.05%)
総合機械メーカー。ベアリングや油圧機器等の部品事業が主力。工具・ロボット等の機械工具事業、特殊鋼事業も手掛ける。1928年設立。富山県富山市に本社。工場再編や内製拡大など事業構造改革の推進等に取り組む。 記：2024/05/17
6707
東証プライム
6,510
時価総額 163,388百万円
9/4 15:00
-273(-4.02%)
-273(-4.02%)
パワー半導体メーカー。自動車向けが主力。白物家電向けインテリジェントパワーモジュールは世界シェアトップクラス。海外売上高比率は7割超。新製品売上高比率の向上図る。28.3期売上高2500億円以上目標。 記：2024/06/09
9115
東証スタンダード
715
時価総額 25,740百万円
9/4 15:00
-6(-0.83%)
-6(-0.83%)
LNGタンカーや自動車専用船などの保有・運航、船舶管理等を行う外航海運業が主力。1911年創業。ホテル関連事業、不動産賃貸業も。今期はホテル関連事業部門の増収増益見込む。旅行需要の回復が引き続き寄与へ。 記：2024/06/18
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