総合建設会社準大手。三井建設、住友建設が2003年に合併して誕生。超高耐久橋梁等に強み。HARUMI FLAG PARK VILLAGEなどで施工実績。総還元性向50%目安。施工・品質管理体制の強化図る。 記:2024/09/02
3,510
9/4 15:00
-65(-1.82%)
時価総額 159,396百万円
1898年創業のゼネコン準大手。住友林業と資本業務提携。名古屋競馬場、ニュートリノ実験施設等で施工実績。台北101など海外でも実績。国内土木事業はインフラ更新、防災・減災、国土強靭化などが注力分野。 記:2024/08/05
321
9/4 15:00
-16(-4.75%)
時価総額 18,538百万円
ナイロンフィルム等の高分子事業、ガラス繊維等の機能資材事業、繊維事業等を展開。紡績会社として1889年に創業。中期経営計画では26.3期売上高1500億円目標。高機能製品、環境配慮型製品の拡販を図る。 記:2024/06/09
4,705
11/15 15:00
-55(-1.16%)
時価総額 147,699百万円
中部地域にドラッグストア、調剤薬局をチェーン展開。16.5期は19店舗全面改装、北陸・東海・信越・関東・近畿地方に52店新設、併設調剤薬局25薬局開設し増収増益。次期70店舗新規出店計画で増収増益予想。 記:2016/08/16
1,708
9/4 15:00
-30(-1.73%)
時価総額 30,611百万円
大手物置メーカー。物置や倉庫、ガレージ等に加え、テーブルやデスク、パーティション等のオフィス家具を一貫生産。鋼製物置事業は収益堅調。販売数量は伸び悩むが、材料費の減少等が寄与。24.7期2Qは2桁増益。 記:2024/04/15
827
9/4 15:00
-20(-2.36%)
時価総額 46,985百万円
関節機能改善剤が柱。糖質化学の知見に強み。開発・製造に特化し、販売は提携先に委託。24.3期3Q累計は日米で関節機能改善剤が伸長も販管費増が利益の重石に。4Qにヘルニア薬の承認申請に向けた費用増を見込む。 記:2024/04/10
8,751
9/4 15:00
-312(-3.44%)
時価総額 1,232,115百万円
コンピュータ・インターネット用セキュリティ関連製品の開発、販売等を行う。ウイルスバスターで知名度高い。コンシューマ向け製品で国内トップシェア。配当性向70%目標。統合セキュリティプラットフォームを拡販。 記:2024/08/13
1,337
9/4 15:00
-29(-2.12%)
時価総額 26,174百万円
ステンレス鋼の主原料であるフェロニッケルの製造で国内トップ。ガス生産や廃棄物リサイクルも。日本曹達の鉄鋼部門から分離独立して1949年に誕生。現在は日本製鉄系列。海外製錬プロジェクトの推進等に取り組む。 記:2024/05/03
7,630
9/4 15:00
-730(-8.73%)
時価総額 106,606百万円
半導体製造装置やFPD製造装置、真空応用装置等を手掛ける製造装置メーカー。研磨後洗浄装置、高温リン酸エッチング装置などで高シェア。配当性向35%目途。次世代・先端半導体対応装置の開発・販売などに注力。 記:2024/07/28
古河電気工業傘下の二次電池メーカー。自動車用などの鉛蓄電池、アルカリ蓄電池、リチウムイオン電池等を手掛ける。小惑星探査機「はやぶさ2」などで納入実績。トヨタなどが主要取引先。鉛電池の収益向上を図る。 記:2024/06/29
2,258.5
9/4 15:00
-36.5(-1.59%)
時価総額 263,350百万円
大手ガス販売会社。関東エリア中心にプロパンガス、都市ガスを供給。LPガスの小売りシェアで関東圏トップ。電気事業等も手掛ける。LPガス事業の顧客件数は99万件超。今期は家庭用ガス販売量の増加などを見込む。 記:2024/06/18
2,974
9/4 15:00
-163(-5.2%)
時価総額 7,551,730百万円
みずほ銀行を中核とする銀行持株会社。みずほ信託銀行、みずほ証券、みずほリサーチ&テクノロジーズなども傘下に持つ。シンジケートローンなどに強み。配当性向は40%目安。26.3期連結ROE8%超目標。 記:2024/08/27
「M2JFX」を商品名として外国為替証拠金取引を提供。中長期運用志向の投資家層ターゲット。10月末口座数10万超。ビットフライヤーとプロモーション提携。インフィニティが公開買付実施、1月20日で上場廃止。 記:2017/03/14
224
9/4 15:00
-13(-5.49%)
時価総額 7,572百万円
外国為替証拠金取引大手。業界初となる5通貨ペアでのスプレッド0.0銭(売買同値)の提示を標準化。CFD取引やシステム開発業務等も。総口座数は37万口座超。配当性向50%目途。不採算事業の見直し推進。 記:2024/06/04