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*07:36JST NYの視点：米2月JOLTは14年ぶり高水準も内容はまちまち 米労働省が発表した2月JOLT求人件数は513.3万件と、市場予想の500.7万件を上回り、2001年1月以降14年ぶりの高水準となった。同指数は米国の労働市場の状況を判断する上でイエレンFRB議長が重要視している。解雇率が低下する一方で、求人率が上昇したことは好感材料となる。 しかし、詳細では9項目のうち、危機前の水準に回復した項目は3項目から2項目に減少。退職率も2月は1.9％と1月の2.0％から低下し、危機前の水準2.1％から遠のいてしまった。「就労者の労働市場への自信を表す」として、イエレンFRB議長は退職率を最も重要視している。雇用に関する指標は依然強弱まちまちで、6月の利上げの可能性を判断するには4月、5月の雇用統計待ちとなる。 ○イエレンFRB議長の雇用たるみダッシュボード ◎危機前に比べ状態が改善 　　　 危機前の水準と比較 2月解雇率（Layoffs/discharges rate）：1.1％（1月1.2％）1.4％（下回る） 2月求人率（Job openings rate）：3.5％（1月3.4％）　　 3％（上回る） ◎状態が危機前より依然悪い 3月失業率（Unemployment rate）：5.5％（2月5.5％）　　　　5％（上回る） 3月雇用者数（Nonfarm payrolls）：12.6万人　　　　　16.18万人（下回る） 2月退職率（Quits rate）：1.9％（1月2.0％） 　　　 2.1％（下回る） 3月広義の失業率（U-6）：10.9％（2月11.0％） 　　 8.8％（上回る） 2月採用率（Hires rate）：3.5％（1月3.5％） 　　　 3.8％（下回る） 3月長期失業率（15週以上）：44.3％（2月46.5％）　　　19.1％ （27週以上）：29.8％（2月31.1％、前年35.4％） 3月労働参加率：62.7％（2月62.8％） 　　　　　 66.1％（下回る） 《KO》