575
9/4 15:00
-13(-2.21%)
時価総額 3,666百万円
架空送電線工事や地中送電線工事、電気設備工事等を手掛ける。1922年創業。官公庁、東北電力ネットワークなどが主要取引先。再生エネルギー発電所建設工事等も。電力工事部門では基幹送電線工事を継続的に受注。 記:2024/07/05
650
9/4 15:00
-44(-6.34%)
時価総額 8,423百万円
ファッション通販サイト「SHOPLIST」の運営が柱。GameFi事業、ランク王のメディア事業等を手掛ける。EC事業は大幅増益。投資事業組合運用益の計上などにより、24.3期3Q累計は大幅経常増益。 記:2024/04/15
医療用画像管理システム、電子カルテ等の販売を行うヘルスケアソリューション事業が柱。各種画像処理・解析ソフトウェア等の販売も。トリチウムの分離技術を独自開発。Pix4D社製のソフトウェアは受注順調。 記:2024/04/30
音楽映像ソフト、コンシューマーゲーム等の卸売、小売を手掛ける。物流受託業務の規模拡大へ。LED事業本格化。17.3期1Q人件費増で営業赤字も、通期予想では黒字転換。筆頭株主テクタイトが完全子会社化へ。 記:2016/12/30
3,450
9/4 15:00
+75(2.22%)
時価総額 261,648百万円
100円ショップ業界2位。主力は日本製グッズ。独自の企画商品や流通システムに強み。女性視点の品揃えにも定評。店舗数は2000店舗超。売上営業利益率5%以上の維持、戦略的出店によるシェア拡大などに取り組む。 記:2024/04/29
337
10/27 15:00
+7(2.12%)
時価総額 5,587百万円
海外のハードウェアやソフトウェア製品を輸入販売。社内ネットワークの構築や医療機関向け多言語サービスも事業領域。米Synackとのパートナーシップでセキュリティ領域を拡充。受注拡大し、3Q累計は大幅増収。 記:2022/03/23
792
9/4 15:00
-25(-3.06%)
時価総額 25,766百万円
住友化学傘下の電池用材料メーカー。リチウムイオン電池用正極材の前駆体、ニッケル水素電池用正極材の製造・販売等を手掛ける。20年に福井工場の大型施設が完成。リチウムイオン電池向け製品等の増産体制構築図る。 記:2024/05/02
435
9/4 15:00
-26(-5.64%)
時価総額 2,054百万円
環境総合コンサルティング会社。土壌調査や水質調査などの調査測定、ラボ分析、環境コンサルタント、対策工事等を手掛ける。ベトナム等での海外事業も。設備工事関連の強化、環境関連や防災・災害関連商品の販売に注力。 記:2024/07/02
2,822
9/4 15:00
-87(-2.99%)
時価総額 134,322百万円
決済プラットフォーム等のプラットフォームソリューションが柱。スタートアップ投資等も行う。持分法適用関連会社にカカクコム。りそなHDと資本業務提携。決済事業はアライアンス戦略の奏功などで安定成長続く。 記:2024/06/24
ガラス基板加工メーカー。宮城県栗原市に本社。液晶パネル向けガラス基板加工事業が主力。石英ガラス加工等の半導体製造装置部品加工、不動産賃貸事業等も。25年2月にペロブスカイト太陽電池事業を開始予定。 記:2024/08/19
半導体製造後工程装置、個人住宅向けホームエレベータの製造販売などを行う。モバイルクリエイト傘下。ドローン関連。車載用製造装置は受注増。モバイルクリエイトと共同持株会社設立。18年6月27日付けで上場廃止。 記:2018/07/17
1,248
9/4 15:00
-115(-8.44%)
時価総額 15,400百万円
半導体ファブレスメーカー。高速インターフェイスLSIやカメラソリューション、通信モジュール等を展開。23.12期通期はAIOT事業が黒字転換。大口向け出荷が順調。AIサーバー等データサーバー事業に参入。 記:2024/04/16
不動産事業者向けSSクラウドシリーズ等のテクノロジー事業、オープンイノベーション事業が柱。APAMANの持分法適用関連会社。不動産×テクノロジーの「りーテック」を推進。SSクラウドシリーズなど堅調。 記:2024/06/17
独立系ベンチャーキャピタル。京都市に本社。地方創生ファンド、CVCファンドの組成等を行う。アーリーステージ企業に積極投資。投資残高は80億円超。地方創生ファンドは地方公共団体等との連携強化で規模拡大図る。 記:2024/07/29
287
9/4 15:00
-17(-5.59%)
時価総額 2,562百万円
ホームセンター「イエローグローブ」等の流通事業、自動車販売等の自動車関連事業、木材事業、建設事業等を手掛ける。26.5期は売上267億円目標。流通事業は収益構造改革推進。建設事業は営業エリアの拡大図る。 記:2024/06/03