2,667
9/4 15:00
-29(-1.08%)
時価総額 122,754百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。陸上風力発電所事業の事業化等に取り組む。26.8期売上高889億円計画。 記:2024/05/06
医療用画像管理システム、電子カルテ等の販売を行うヘルスケアソリューション事業が柱。各種画像処理・解析ソフトウェア等の販売も。トリチウムの分離技術を独自開発。Pix4D社製のソフトウェアは受注順調。 記:2024/04/30
1,495
9/25 15:00
-1(-0.07%)
時価総額 13,078百万円
女性向けコンテンツ「うたの☆プリンスさまっ♪」を制作・販売。関連トレーディングカードゲーム等も。トレーディングカードゲーム「Z/X」の累計出荷数は3800万パックを突破。24.2期1Qは2桁増収。 記:2023/09/02
精密機器や電気機器、自動車部品向けの試作・金型製品等の製造・販売を行う。装着型ロボットやドローン等のフィールドロボットの開発も手掛ける。ロボット・装置関連製品では受託開発、受託製造の引き合いが拡大傾向。 記:2024/06/03
203
9/4 15:00
-14(-6.45%)
時価総額 12,474百万円
都市型データセンターの運用、クラウド・ソリューション等を手掛けるコンピュータプラットフォーム事業が主力。メディアソリューション事業も展開。独自のc9サービス、パブリッククラウドサービス等は売上順調。 記:2024/06/25
391
9/4 15:00
-23(-5.56%)
時価総額 4,089百万円
海外ソフトウェアの輸入販売等を行うソフトウェアディストリビューション事業が柱。自社開発によるデバイス組込み用ソフトウェアの開発、販売等も。ソフトウェア開発品質向上支援ツールの取り扱い拡充などを図る。 記:2024/08/05
日本化薬子会社で液晶ディスプレイ偏光フィルムや車載用パネルが主力。電子ディスプレイの設計や指紋認証技術も事業領域。X線分析装置用部材が拡大中。光学フィルム事業に注力。在庫調整長引き、1Qは利益足踏み。 記:2019/09/12
427
9/4 15:00
-33(-7.17%)
時価総額 6,978百万円
キナーゼ阻害薬等の研究開発を行うバイオベンチャー。がん、免疫炎症疾患が重点領域。キナーゼタンパク質の販売、受託サービス等を手掛ける創薬支援事業も。次世代非共有結合型BTK阻害剤AS-1763に注力。 記:2024/08/06
619
3/19 14:59
-4(-0.64%)
時価総額 3,209百万円
2D/3DCAD開発会社。機械設計や電気電子設計、組込ソフト、業務ソフトの開発、システムの運用、保守を行う。コロナ禍が21.3期上期のソフトウェア開発案件に影響も、前期のような一時費用等の発生はなかった。 記:2020/12/21
598
9/4 15:00
-25(-4.01%)
時価総額 3,202百万円
システムインテグレーター。業務アプリケーションの受託開発とIoTソリューションが主力。パッケージソフトやクラウド、ビッグデータ分析等も手掛ける。今期3Q累計は既存顧客の案件や新規顧客の増加が寄与した。 記:2024/04/15
店舗用有線放送でシェア最大級。個人・家庭用音楽配信やホテル・病院等の業務用システム、回線販売等のICT事業も。ホテル管理システムは需要増。U-NEXTとの経営統合により、17年8月10日付けで上場廃止。 記:2017/08/16
930
9/4 15:00
-29(-3.02%)
時価総額 4,785百万円
都市鉱山等からの有価金属の回収・再生を行う貴金属事業が主力。使用済みエッチング用薬液の再生・販売、品質管理システムの販売等も。既存事業は新規開拓に注力。リチウムイオン電池再生事業の事業化等に取り組む。 記:2024/07/02
5,840
9/4 15:00
-500(-7.89%)
時価総額 156,530百万円
プリント基板の設計・製造を行う。車載向けが主力。両面・多層スルーホール基板、ビルドアップ基板、フレキシブル基板等が主要製品。ハイエンドスマートフォン向け基板の拡販に注力。27.3期売上高2700億円目標。 記:2024/06/24
独立系ベンチャーキャピタル。京都市に本社。地方創生ファンド、CVCファンドの組成等を行う。アーリーステージ企業に積極投資。投資残高は80億円超。地方創生ファンドは地方公共団体等との連携強化で規模拡大図る。 記:2024/07/29
3,150
9/4 15:00
-80(-2.48%)
時価総額 91,605百万円
不動産売買などの資産価値創造事業が主力。賃貸管理や建物管理業務等を行う資産価値向上事業、宿泊施設の運営等を行う未来価値創造事業も展開。配当性向40%目安。海外富裕層との取引機会拡大等で業績向上図る。 記:2024/07/04