2,667
9/4 15:00
-29(-1.08%)
時価総額 122,754百万円
産業用太陽光発電所請負事業、非FIT発電所開発販売事業等の再生可能エネルギー事業が柱。省エネルギー事業やグリーン電力卸売事業等も。陸上風力発電所事業の事業化等に取り組む。26.8期売上高889億円計画。 記:2024/05/06
医薬品開発支援会社。医薬品や医療機器等の安全性試験や薬効薬理試験の受託を主力に、空調装置やガス除去装置等を施工、販売する。22.3期は受託試験で海外営業の強化等が奏功した。原価低減等により収益も改善した。 記:2022/06/22
コミュニケーション・プラットフォーム関連事業を展開。自然会話AIプラットフォーム「commubo」、クラウド電話サービス「telmee」等が主力製品。commuboなどストック型ビジネスの成長に注力。 記:2024/08/05
337
10/27 15:00
+7(2.12%)
時価総額 5,587百万円
海外のハードウェアやソフトウェア製品を輸入販売。社内ネットワークの構築や医療機関向け多言語サービスも事業領域。米Synackとのパートナーシップでセキュリティ領域を拡充。受注拡大し、3Q累計は大幅増収。 記:2022/03/23
792
9/4 15:00
-25(-3.06%)
時価総額 25,766百万円
住友化学傘下の電池用材料メーカー。リチウムイオン電池用正極材の前駆体、ニッケル水素電池用正極材の製造・販売等を手掛ける。20年に福井工場の大型施設が完成。リチウムイオン電池向け製品等の増産体制構築図る。 記:2024/05/02
6,030
9/4 15:00
-10(-0.17%)
時価総額 347,328百万円
国内最大級の電子コミック配信サービス「めちゃコミック」の運営を行う。医療機関向けパッケージ・サービスなどのITサービスも。ヘルスケア事業は順調。米投資ファンドがTOB実施、成立なら同社株は上場廃止へ。 記:2024/07/26
1,888
11/27 15:00
-3(-0.16%)
時価総額 36,482百万円
眼科・皮膚科に特化した創薬ベンチャー。レスキュラ点眼液は世界45カ国、50万人以上に実績。商業化権譲渡後も収入あるスキーム。16.3期は2桁増収増益を計画。TOBによる実質MBOで15年8月に上場廃止。 記:2016/03/27
529
9/4 15:00
-11(-2.04%)
時価総額 2,443百万円
工業用や医療・衛生用のゴム製品を製造・販売。自動車内装照明向けゴムや卓球ラケット用ラバーに強み。24.3期3Q累計は医療・衛生用の拡大で工業用の苦戦を補えず。26年4月稼働を目標に第二福島工場を増築予定。 記:2024/04/12
1,248
9/4 15:00
-115(-8.44%)
時価総額 15,400百万円
半導体ファブレスメーカー。高速インターフェイスLSIやカメラソリューション、通信モジュール等を展開。23.12期通期はAIOT事業が黒字転換。大口向け出荷が順調。AIサーバー等データサーバー事業に参入。 記:2024/04/16
6,020
9/4 15:00
-550(-8.37%)
時価総額 72,005百万円
光通信機器部品を製造・販売。光通信機器の評価・検査装置も手掛ける。海外売上比率は7割超。光測定器関連事業は堅調。光通信用光測定器は中国等で販売増。24.3期3Qは2桁増収増益。通期業績予想を上方修正。 記:2024/04/16
3,965
9/4 15:00
-465(-10.5%)
時価総額 158,699百万円
半導体計測器具「プローブカード」、試験装置「テスタ」などの開発、製造、販売を行う。メモリー向けプローブカードで世界トップシェア。海外売上比率は約7割。メモリー向けプローブカードは高い生産稼働率が続く。 記:2024/09/02
2,269
9/4 15:00
-158(-6.51%)
時価総額 106,509百万円
半導体・FPD製造装置部品を製造・販売。真空シールに強み。半導体製造工程向け消耗品も。24.3期3Q累計はパワー半導体用基板が好調。だが半導体装置部品の調整長びく。生産能力増強に向け国内外で工場を建設中。 記:2024/04/11
1,760
9/4 15:00
+8(0.46%)
時価総額 180,539百万円
家電専門店「ノジマ」を展開。関東、甲信越地域中心。メーカー販売員がいない点が特徴。キャリアショップ運営事業、インターネット事業等も展開。デジタル家電専門店運営事業では人材・店舗・DXへの投資を継続。 記:2024/08/01
米国のリーバイ・ストラウスの日本法人。リーバイスブランドのジーンズやジャケット、シャツ、パンツの輸入、販売。19.11期上期はボトムスやトップスが堅調も、広告宣伝費や新規店舗の店舗運営費用等が増加した。 記:2019/10/06