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*08:53JST 米中協議継続を好感も中小型株は戻りの強さを見極め 　18日の日本株市場は、堅調な相場展開が見込まれる。米中政府は15日、北京で行っていた閣僚級貿易協議を終え、今週ワシントンで通商協議を再開する方針を明らかにした。米中通商協議が米国で継続が決定したことを受けて、15日の米国市場はNYダウが443ドル高と大幅に上昇。この流れを受けてシカゴ日経225先物清算値は大阪比310円高の21210円と21000円を再び突破してきており、ギャップアップでのスタートとなろう。また、トランプ米大統領は、議会の承認を得ずにメキシコ国境の壁建設費を確保するため、国家非常事態を宣言したものの、相場への影響は限定的だったこともアク抜けを意識させそうである。 　先物主導によるインデックス買いにより、指数インパクトの大きい値がさ株が日経平均をけん引する格好となり、直近戻り高値水準を回復してくることにより、短期筋のショートカバーも誘い込む流れになりそうである。とはいえ、18日の米国市場はプレジデンツデーの祝日で休場となる。海外勢のフローが限られるとみられる中、買い一巡後は次第にこう着感が強まることになりそうだ。 　また、インデックス主導であるため、主力大型株が先行する格好となる。先週後半に値崩れを起こしていた中小型株については、一先ず買いが先行すると考えられるが、戻りの鈍さが意識されてくるようだと、再び売り圧力に押される可能性がありそうだ。日経平均は強含みに推移するものの、中小型株が値を消す格好になるようだと、センチメントを悪化させてくることも意識しておく必要がありそうだ。 　そのため、物色としてはソフトバンクG<9984>やファナック<6954>、TDK<6762>といった指数インパクトの大きい値がさ株に向かいやすい。また、米中通商協議の継続を背景とした中国関連の動向も注目されるところ。半面、中小型株については、戻りの強さを見極めつつ、資金回転を速くさせることになろう。 《AK》